クオール HD（3034）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 9469万
2010年9月30日 +252.28%: 3億3358万
2010年12月31日 +114.47%: 7億1542万
2011年3月31日 +58.32%: 11億3269万
2011年6月30日 -71.46%: 3億2327万
2011年9月30日 +99.4%: 6億4460万
2011年12月31日 +71.24%: 11億385万
2012年3月31日 +44.36%: 15億9354万
2012年6月30日 -93.1%: 1億1000万
2012年9月30日 +162.73%: 2億8900万
2012年12月31日 +119.72%: 6億3500万
2013年3月31日 +120.47%: 14億
2013年6月30日 -88.07%: 1億6700万
2013年9月30日 +110.78%: 3億5200万
2013年12月31日 +159.94%: 9億1500万
2014年3月31日 -12.9%: 7億9700万
2014年6月30日 -73.02%: 2億1500万
2014年9月30日 +207.44%: 6億6100万
2014年12月31日 +134.8%: 15億5200万
2015年3月31日 +42.33%: 22億900万
2015年6月30日 -50.88%: 10億8500万
2015年9月30日 +89.4%: 20億5500万
2015年12月31日 +54.26%: 31億7000万
2016年3月31日 +25.24%: 39億7000万
2016年6月30日 -87.43%: 4億9900万
2016年9月30日 +161.52%: 13億500万
2016年12月31日 +104.37%: 26億6700万
2017年3月31日 +57.78%: 42億800万
2017年6月30日 -70.87%: 12億2600万
2017年9月30日 +102.28%: 24億8000万
2017年12月31日 +72.46%: 42億7700万
2018年3月31日 +19.06%: 50億9200万
2018年6月30日 -82.17%: 9億800万
2018年9月30日 +97.91%: 17億9700万
2018年12月31日 +63.88%: 29億4500万
2019年3月31日 +27.44%: 37億5300万
2019年6月30日 -76.69%: 8億7500万
2019年9月30日 +118.17%: 19億900万
2019年12月31日 +60.66%: 30億6700万
2020年3月31日 +37.89%: 42億2900万
2020年6月30日 -96.48%: 1億4900万
2020年9月30日 +302.01%: 5億9900万
2020年12月31日 +274.12%: 22億4100万
2021年3月31日 +53.95%: 34億5000万
2021年6月30日 -70.23%: 10億2700万
2021年9月30日 +137.88%: 24億4300万
2021年12月31日 +69.42%: 41億3900万
2022年3月31日 +35.27%: 55億9900万
2022年6月30日 -82.1%: 10億200万
2022年9月30日 +136.23%: 23億6700万
2022年12月31日 +75.75%: 41億6000万
2023年3月31日 +35.99%: 56億5700万
2023年6月30日 -82.16%: 10億900万
2023年9月30日 +87.71%: 18億9400万
2023年12月31日 +99.58%: 37億8000万
2024年3月31日 +29.5%: 48億9500万
2024年6月30日 -70.66%: 14億3600万
2024年9月30日 +97.49%: 28億3600万
2024年12月31日 +104.09%: 57億8800万
2025年3月31日 +29.28%: 74億8300万
2025年6月30日 -70.41%: 22億1400万
2025年9月30日 +88.3%: 41億6900万
2025年12月31日 +27.27%: 53億600万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:14
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」といいます。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」といいます。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:14