- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
2017/04/27 16:26- #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 2年~18年
機械及び装置 3年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法2017/04/27 16:26 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
| 当連結会計年度
(自 平成28年1月1日
至 平成28年12月31日) |
| 造作一式 | 34,496千円 |
| (建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品) |
| 機械装置及び運搬具 | 1,706 |
| 計 | 36,202 |
2017/04/27 16:26 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
※2
固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
| 当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) |
| 工具、器具及び備品 | 1,310 |
| 無形固定資産(ソフトウェア) | 176 |
| 計 | 10,930 |
2017/04/27 16:26- #5 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
2017/04/27 16:26- #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2017/04/27 16:26- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当連結会計年度末における流動資産の残高は4,384百万円となりました。その主な内訳は、現金及び預金2,374百万円、売掛金972百万円及び未収入金626百万円であります。
(2)固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は4,814百万円となりました。その主な内訳は、有形固定資産3,164百万円及び敷金及び保証金1,372百万円であります。
2017/04/27 16:26- #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
(3)当該資産除去債務の総額の増減
| 当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) |
| 期首残高 | 128,690千円 |
| 有形固定資産の取得に伴う増加額 | 60,199 |
| 時の経過による調整額 | 2,182 |
2017/04/27 16:26- #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年~18年
機械装置及び運搬具 3年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
定額法2017/04/27 16:26