有価証券報告書-第34期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～18年
機械装置及び運搬具 3年～10年
工具、器具及び備品 2年～20年
また、在外連結子会社については主として定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
定額法