東京一番フーズ（3067）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 1億3955万
- 2011年3月31日 +8.41%
- 1億5130万
- 2011年6月30日 -69.05%
- 4683万
- 2011年9月30日
- -1億3935万
- 2011年12月31日
- 2億262万
- 2012年3月31日 +69.48%
- 3億4339万
- 2012年6月30日 -13.48%
- 2億9710万
- 2012年9月30日 -42.79%
- 1億6998万
- 2012年12月31日 +25.6%
- 2億1350万
- 2013年3月31日 +63.48%
- 3億4904万
- 2013年6月30日 -17.77%
- 2億8703万
- 2013年9月30日 -27.24%
- 2億884万
- 2013年12月31日 -9.62%
- 1億8874万
- 2014年3月31日 +78.14%
- 3億3623万
- 2014年6月30日 -11.79%
- 2億9658万
- 2014年9月30日 -28.88%
- 2億1092万
- 2014年12月31日 +2.76%
- 2億1674万
- 2015年3月31日 +69.23%
- 3億6679万
- 2015年6月30日 -24.04%
- 2億7861万
- 2015年9月30日 -21.02%
- 2億2004万
- 2015年12月31日 -31.15%
- 1億5149万
- 2016年3月31日 +73.6%
- 2億6299万
- 2016年6月30日 -44.55%
- 1億4582万
- 2016年9月30日 -90.69%
- 1357万
- 2016年12月31日 +878.47%
- 1億3286万
- 2017年3月31日 +85.08%
- 2億4591万
- 2017年6月30日 -30.8%
- 1億7016万
- 2017年9月30日 -77.42%
- 3841万
- 2017年12月31日 +347.06%
- 1億7174万
- 2018年3月31日 +56.87%
- 2億6941万
- 2018年6月30日 -39.93%
- 1億6185万
- 2018年9月30日 -47.34%
- 8523万
- 2018年12月31日 +70.93%
- 1億4569万
- 2019年3月31日 +76%
- 2億5642万
- 2019年6月30日 -30.94%
- 1億7708万
- 2019年9月30日 -43.27%
- 1億45万
- 2019年12月31日 -22.5%
- 7784万
- 2020年3月31日
- -748万
- 2020年6月30日 -999.99%
- -3億3119万
- 2020年9月30日 -85.75%
- -6億1518万
- 2020年12月31日
- -272万
- 2021年3月31日 -999.99%
- -1億1382万
- 2021年6月30日 -91.39%
- -2億1784万
- 2021年9月30日
- 350万
- 2021年12月31日 +999.99%
- 2億6872万
- 2022年3月31日 -12.03%
- 2億3641万
- 2022年6月30日 +39.68%
- 3億3021万
- 2022年9月30日 -56.39%
- 1億4399万
- 2022年12月31日 -80.23%
- 2846万
- 2023年3月31日 +598.07%
- 1億9868万
- 2023年6月30日 -15.34%
- 1億6821万
- 2023年9月30日 -32.01%
- 1億1436万
- 2023年12月31日 +51.35%
- 1億7308万
- 2024年3月31日 +87.34%
- 3億2425万
- 2024年6月30日 -9.6%
- 2億9312万
- 2024年9月30日 -89.76%
- 3000万
- 2024年12月31日 +413.04%
- 1億5392万
- 2025年3月31日 +63.46%
- 2億5159万
- 2025年6月30日 -28.68%
- 1億7943万
- 2025年9月30日 -51.59%
- 8685万
- 2025年12月31日 +96.02%
- 1億7025万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- (連結包括利益計算書関係)2025/12/25 11:57
※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/12/25 11:57
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
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