項目	前第1四半期連結累計期間(自令和2年10月1日至令和2年12月31日)	当第1四半期連結累計期間(自令和3年10月1日至令和3年12月31日)
普通株式増加数(株)	―	48,477
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要	平成28年8月16日取締役会決議ストックオプション(新株予約権の数1,445個)、平成29年11月21日取締役会決議ストックオプション(新株予約権の数2,070個)、平成30年11月20日取締役会決議ストックオプション(新株予約権の数1,510個)及び令和2年12月4日取締役会決議ストックオプション(新株予約権の数2,255個)	平成27年12月22日取締役会決議ストック・オプション(新株予約権の数627個)、平成28年8月16日取締役会決議ストックオプション(新株予約権の数1,407個)、平成29年11月21日取締役会決議ストックオプション(新株予約権の数2,045個)、平成30年11月20日取締役会決議ストックオプション(新株予約権の数1,495個)及び令和2年12月4日取締役会決議ストックオプション(新株予約権の数2,255個)

(注)前第1四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在するものの、1株当たり四半期純損失金額であるため記載しておりません。