三洋堂 HD（3058）の法人税等調整額の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- -2億4199万
- 2011年6月30日
- 2474万
- 2011年9月30日
- -910万
- 2011年12月31日
- 1億395万
- 2012年3月31日 -47.08%
- 5501万
- 2012年6月30日 -61.34%
- 2127万
- 2012年9月30日
- -912万
- 2012年12月31日
- -496万
- 2013年3月31日 -999.99%
- -8709万
- 2013年6月30日
- -3223万
- 2013年9月30日 -96.84%
- -6344万
- 2013年12月31日 -3.02%
- -6536万
- 2014年3月31日 -10.27%
- -7208万
- 2014年6月30日
- 264万
- 2014年9月30日 +83.16%
- 483万
- 2014年12月31日 +490.58%
- 2857万
- 2015年3月31日 -9.56%
- 2584万
- 2015年6月30日 -15.13%
- 2193万
- 2015年9月30日 -8.57%
- 2005万
- 2015年12月31日 +14.19%
- 2290万
- 2016年3月31日 -3.2%
- 2216万
- 2016年6月30日
- -601万
- 2016年9月30日 -458.04%
- -3358万
- 2016年12月31日
- -2278万
- 2017年3月31日 -119.05%
- -4989万
- 2017年6月30日
- -1255万
- 2017年9月30日
- -491万
- 2017年12月31日
- 368万
- 2018年3月31日
- -5324万
- 2018年6月30日
- 190万
- 2018年9月30日 +113.81%
- 407万
- 2018年12月31日 +55.66%
- 633万
- 2019年3月31日 +887.68%
- 6258万
- 2019年6月30日 -73.85%
- 1636万
- 2019年9月30日 +92.61%
- 3152万
- 2019年12月31日 +36.52%
- 4303万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 9億6547万
- 2020年6月30日 -99.5%
- 482万
- 2020年9月30日 -28.27%
- 346万
- 2020年12月31日 -19.55%
- 278万
- 2021年3月31日
- -316万
- 2021年6月30日
- -190万
- 2021年9月30日
- -179万
- 2021年12月31日 -7.62%
- -193万
- 2022年3月31日 -999.99%
- -2543万
- 2022年6月30日
- -100万
- 2022年9月30日 ±0%
- -100万
- 2022年12月31日 ±0%
- -100万
- 2023年3月31日 ±0%
- -100万
- 2025年3月31日 -999.99%
- -6192万
- 2025年9月30日
- 3571万
- 2025年12月31日 +38.18%
- 4934万
個別
- 2008年3月31日
- -4516万
- 2009年3月31日 -99.34%
- -9003万
- 2009年12月31日
- 671万
- 2010年3月31日
- -7047万
- 2010年12月31日 -109.69%
- -1億4777万
- 2011年3月31日 -63.76%
- -2億4199万
- 2012年3月31日
- 5501万
- 2013年3月31日 -64.13%
- 1973万
- 2014年3月31日
- -930万
- 2015年3月31日
- 5345万
- 2016年3月31日 -41.23%
- 3141万
- 2017年3月31日
- -3858万
- 2018年3月31日
- -1428万
- 2019年3月31日
- -168万
- 2020年3月31日
- 7億7621万
- 2021年3月31日
- -840万
- 2022年3月31日 -178.23%
- -2339万
- 2023年3月31日
- -100万
- 2025年3月31日 -999.99%
- -6192万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 減収部門としては、書店部門が6.9%減、文具・雑貨・食品部門が3.6%減、セルAV部門が15.6%減、古本部門が10.8%減、TVゲーム部門が20.6%減、レンタル部門が17.7%減となるなど、大変厳しい状況となりました。2025/06/25 12:37
以上の結果、当連結会計年度の業績は、売上高166億5百万円(前連結会計年度比4.0%減)、営業利益1億23百万円(同46.6%増)、経常利益1億68百万円(同23.7%増)となり、一部の店舗で減損損失を50百万円計上したことや、法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は1億77百万円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失46百万円)となりました。
②財政状態の状況
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
