ストリーム（3071）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年4月30日: 6529万
2011年7月31日 +83.04%: 1億1951万
2011年10月31日: -1206万
2012年1月31日 -430.37%: -6396万
2012年4月30日 -109.86%: -1億3424万
2012年7月31日 -171.9%: -3億6500万
2012年10月31日 -66.03%: -6億601万
2013年1月31日 -94.89%: -11億8105万
2013年4月30日: -1億1055万
2013年7月31日: -1億705万
2013年10月31日 -6.19%: -1億1367万
2014年1月31日: -8442万
2014年4月30日: 1億2137万
2014年7月31日 -20.84%: 9607万
2014年10月31日 +75.54%: 1億6865万
2015年1月31日 +55.67%: 2億6254万
2015年4月30日 -61.37%: 1億142万
2015年7月31日 +105.28%: 2億820万
2015年10月31日 +10.66%: 2億3040万
2016年1月31日 +35.52%: 3億1224万
2016年4月30日 -77.84%: 6919万
2016年7月31日 +37.6%: 9521万
2016年10月31日 -37%: 5998万
2017年1月31日 +61.01%: 9658万
2017年4月30日 -83.34%: 1608万
2017年7月31日 +138.88%: 3842万
2017年10月31日 -38.06%: 2380万
2018年1月31日 -37.24%: 1493万
2018年4月30日 +99.23%: 2976万
2018年7月31日: -890万
2018年10月31日 -999.99%: -1億2868万
2019年1月31日: -1億1047万
2019年4月30日: 2749万
2019年7月31日 +22.25%: 3361万
2019年10月31日 -52.96%: 1581万
2020年1月31日 +396.88%: 7855万
2020年4月30日 -67.97%: 2516万
2020年7月31日 +810.5%: 2億2909万
2020年10月31日 +59.05%: 3億6436万
2021年1月31日 +54.55%: 5億6313万
2021年4月30日 -46.44%: 3億160万
2021年7月31日 -26.13%: 2億2279万
2021年10月31日 +19.35%: 2億6590万
2022年1月31日 +94.99%: 5億1849万
2022年4月30日 -77.53%: 1億1648万
2022年7月31日 -11.8%: 1億274万
2022年10月31日 +48.6%: 1億5267万
2023年1月31日 +35.78%: 2億729万
2023年4月30日: -1203万
2023年7月31日: 2101万
2023年10月31日 -37.64%: 1310万
2024年1月31日 +92.75%: 2526万
2024年4月30日 -91.92%: 204万
2024年7月31日 +999.99%: 3511万
2024年10月31日 +12.16%: 3939万
2025年1月31日: -253万
2025年4月30日: 1893万
2025年7月31日: -1138万
2025年10月31日: 286万
2026年1月31日 +999.99%: 1億4870万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/04/22 10:25
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2026/04/22 10:25