#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に日本における独占ストアライセンス権を取得したブランドの店舗設備等及び本社移転に係る造作等の投資額であります。
【関連情報】
2024/06/28 9:26
#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/06/28 9:26
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: (注)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に日本における独占ストアライセンス権を取得したブランドの店舗設備等及び本社移転に係る造作等の投資額であります。
2024/06/28 9:26
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 2年～32年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2024/06/28 9:26
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2024/06/28 9:26
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、一部の連結子会社ついては、定額法によっています。また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
2年～65年
機械装置及び運搬具
2年～32年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が2008年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引続き採用しております。2024/06/28 9:26