無形固定資産
連結
- 2022年2月28日
- 1億5940万
- 2023年2月28日 -0.28%
- 1億5896万
個別
- 2022年2月28日
- 1億5767万
- 2023年2月28日 -0.2%
- 1億5736万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/05/31 10:16
ロ 無形固定資産
定額法によっております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
①店舗在庫商品
売価還元法による低価法
②センター在庫商品
移動平均法による原価法
(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
③貯蔵品
最終仕入原価法
(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/05/31 10:16