- 3085
- 2023/08/29
- 時価
- 1014億円
- PER 予
- 30.42倍
- 2009年以降
- 4-38.54倍
(2009-2022年) - PBR
- 3.62倍
- 2009年以降
- 0.61-5.57倍
(2009-2022年) - 配当 予
- 0.98%
- ROE 予
- 11.91%
- ROA 予
- 9.18%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2020年12月31日
- 23億3800万
- 2021年12月31日 -73.95%
- 6億900万
個別
- 2020年12月31日
- 4000万
- 2021年12月31日 -5%
- 3800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
商品・原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~34年
その他の固定資産 5~15年2022/03/28 15:17 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の「期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2022/03/28 15:17
- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~34年
その他の固定資産 5~15年2022/03/28 15:17