形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基
づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2017/05/29 14:18

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成27年3月1日至平成28年2月29日)

会社名(場所)	用途	種類	減損損失(百万円)
有形固定資産その他(リース資産)	68
無形固定資産その他(ソフトウエア)	26
計	160
無形固定資産その他(商標権)	0
無形固定資産その他(ソフトウエア)	199
計	273

会社名(場所)	用途	種類	減損損失(百万円)
有形固定資産その他(器具備品)	6
無形固定資産その他(ソフトウエア)	1
計	31

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としてグルーピングしております。
このうち、のれんについては、連結子会社において当初想定した収益が見込めなくなったことから、のれんの全額を減損損失990百万円として特別損失に計上しております。建物及び構築物等については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失579百万円として特別損失に計上しております。

2017/05/29 14:18

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
その他 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2017/05/29 14:18