トレジャー・ファクトリー(3093)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2016年5月31日
- 2億4694万
- 2016年8月31日 -8.41%
- 2億2617万
- 2016年11月30日 +69.03%
- 3億8231万
- 2017年2月28日 +26.6%
- 4億8401万
- 2017年5月31日 -63.94%
- 1億7455万
- 2017年8月31日 -30.59%
- 1億2115万
- 2017年11月30日 +177.59%
- 3億3632万
- 2018年2月28日 +2.51%
- 3億4478万
- 2018年5月31日 -43.35%
- 1億9531万
- 2018年8月31日 -14.64%
- 1億6673万
- 2018年11月30日 +166.94%
- 4億4508万
- 2019年2月28日 +27.37%
- 5億6690万
- 2019年5月31日 -53.08%
- 2億6598万
- 2019年8月31日 +8.4%
- 2億8834万
- 2019年11月30日 +83.46%
- 5億2898万
- 2020年2月29日 -2.58%
- 5億1535万
- 2020年5月31日
- -2億1362万
- 2020年8月31日 -23.96%
- -2億6479万
- 2020年11月30日
- -7532万
- 2021年2月28日 -81.57%
- -1億3677万
- 2021年5月31日
- 2億4058万
- 2021年8月31日 -84.15%
- 3812万
- 2021年11月30日 +760.43%
- 3億2803万
- 2022年2月28日 +114.06%
- 7億217万
- 2022年5月31日 -24.47%
- 5億3037万
- 2022年8月31日 +25.79%
- 6億6717万
- 2022年11月30日 +89.98%
- 12億6751万
- 2023年2月28日 +34.88%
- 17億965万
- 2023年5月31日 -59.93%
- 6億8500万
- 2023年8月31日 +40.29%
- 9億6100万
- 2023年11月30日 +71.49%
- 16億4800万
- 2024年2月29日 +39.02%
- 22億9100万
- 2024年5月31日 -59.45%
- 9億2900万
- 2024年8月31日 +25.73%
- 11億6800万
- 2024年11月30日 +69.95%
- 19億8500万
- 2025年2月28日 +38.04%
- 27億4000万
- 2025年5月31日 -63.47%
- 10億100万
- 2025年8月31日 +26.97%
- 12億7100万
- 2025年11月30日 +80.09%
- 22億8900万
- 2026年2月28日 +41.55%
- 32億4000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/05/26 15:09
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2026/05/26 15:09
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しています。これによる、財務諸表への影響はありません。
(「グローバル・ミニマム課税制度に係る法人税等の会計処理及び開示に関する取扱い」等の適用) - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2026/05/26 15:09
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の
表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しています。これによる、連結財務諸表への影響はありません。