みずほ銀行の外国為替の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 6862億100万
2009年3月31日 +24.99%: 8576億7800万
2010年3月31日 -32.4%: 5798億2200万
2011年3月31日 +47.41%: 8546億9000万
2012年3月31日 +7%: 9145億4300万
2013年3月31日 +42.56%: 1兆3038億
2014年3月31日 +20%: 1兆5645億
2014年9月30日 +2.09%: 1兆5972億
2015年3月31日 +0.46%: 1兆6046億
2015年9月30日 +1.4%: 1兆6270億
2016年3月31日 -11.93%: 1兆4329億
2016年9月30日 -2.21%: 1兆4013億
2017年3月31日 +28.35%: 1兆7985億
2017年9月30日 +7.49%: 1兆9332億
2018年3月31日 -0.39%: 1兆9257億
2018年9月30日 +15.19%: 2兆2181億
2019年3月31日 -10.78%: 1兆9791億
2019年9月30日 -8.18%: 1兆8172億
2020年3月31日 +11.31%: 2兆227億
2020年9月30日 -4.87%: 1兆9242億
2021年3月31日 +7.37%: 2兆659億
2021年9月30日 +7.38%: 2兆2183億
2022年3月31日 +17.88%: 2兆6150億
2022年9月30日 +23.94%: 3兆2410億
2023年3月31日 -25.95%: 2兆3998億
2023年9月30日 +7.34%: 2兆5758億
2024年3月31日 -12.65%: 2兆2501億
2024年9月30日 -2.29%: 2兆1986億
2025年3月31日 +1.15%: 2兆2240億
2025年9月30日 +2.75%: 2兆2851億

個別

2008年3月31日: 5861億2000万
2009年3月31日 +35.97%: 7969億7400万
2010年3月31日 -38.97%: 4863億6600万
2011年3月31日 +62.9%: 7922億6900万
2012年3月31日 +11.03%: 8796億5300万
2013年3月31日 +42.75%: 1兆2557億
2014年3月31日 +20.08%: 1兆5079億
2014年9月30日 +3.25%: 1兆5569億
2015年3月31日 +0.17%: 1兆5595億
2015年9月30日 -0.03%: 1兆5590億
2016年3月31日 -13.82%: 1兆3435億
2016年9月30日 +0.21%: 1兆3463億
2017年3月31日 +31.41%: 1兆7692億
2017年9月30日 +9.82%: 1兆9429億
2018年3月31日 +2.66%: 1兆9947億
2018年9月30日 +12.93%: 2兆2526億
2019年3月31日 -9.27%: 2兆438億
2019年9月30日 -14.38%: 1兆7499億
2020年3月31日 +12.38%: 1兆9665億
2020年9月30日 -5.34%: 1兆8615億
2021年3月31日 +8.34%: 2兆167億
2021年9月30日 +6.03%: 2兆1383億
2022年3月31日 +17.34%: 2兆5091億
2022年9月30日 +24.53%: 3兆1245億
2023年3月31日 -26.59%: 2兆2935億
2023年9月30日 +7.54%: 2兆4664億
2024年3月31日 -11.96%: 2兆1714億
2024年9月30日 -4.26%: 2兆790億
2025年3月31日 -1.78%: 2兆420億
2025年9月30日 +5.5%: 2兆1544億

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: ① 残高に関する分析
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(平成10年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払いの全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるものならびに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付を行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次の通り区分するものであります。
1.破産更生債権及びこれらに準ずる債権
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#2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 2.金融商品の時価等及び時価のレベルごとの内訳等に関する事項
連結貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額、レベルごとの時価は、次の通りであります。なお、市場価格のない株式等及び組合出資金等は、次表には含めておりません((注3)参照)。また、現金預け金、コールローン及び買入手形、買現先勘定、債券貸借取引支払保証金、外国為替(資産・負債)、コールマネー及び売渡手形、売現先勘定、債券貸借取引受入担保金は主に短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似することから、注記を省略しております。
金融商品の時価を、時価の算定に用いたインプットの観察可能性及び重要性に応じて、以下の3つのレベルに分類しております。
2025/06/17 13:37
#3 銀行業における手形割引に関する注記、銀行業（連結）: ※4.手形割引は、業種別委員会実務指針第24号に基づき金融取引として処理しております。これにより受け入れた商業手形及び買入外国為替等は、売却又は(再)担保という方法で自由に処分できる権利を有しておりますが、その額面金額は次の通りであります。

2025/06/17 13:37
#4 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業（連結）: ※3.銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次の通りであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払いの全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金ならびに支払承諾見返の各勘定に計上されるものならびに注記されている有価証券の貸付を行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。

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