三菱UFJ銀行の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2918億8300万
- 2009年3月31日 -13.54%
- 2523億5500万
- 2010年3月31日 -6.42%
- 2361億5400万
- 2011年3月31日 -0.47%
- 2350億5200万
- 2012年3月31日 -5.98%
- 2209億9300万
- 2013年3月31日 +2.71%
- 2269億8700万
- 2014年3月31日 +10.92%
- 2517億7700万
- 2015年3月31日 +3.46%
- 2604億8700万
- 2016年3月31日 +4.68%
- 2726億7000万
- 2017年3月31日 -2.85%
- 2649億300万
- 2018年3月31日 -11.87%
- 2334億5300万
- 2019年3月31日 +27.79%
- 2983億3500万
- 2020年3月31日 -5.48%
- 2819億9800万
- 2021年3月31日 -6.61%
- 2633億5100万
- 2022年3月31日 -5.66%
- 2484億4800万
- 2023年3月31日 -6.44%
- 2324億4000万
- 2024年3月31日 -3.9%
- 2233億6900万
- 2025年3月31日 +1.1%
- 2258億3700万
個別
- 2008年3月31日
- 2442億
- 2009年3月31日 -7.92%
- 2248億5000万
- 2010年3月31日 -8.21%
- 2063億8200万
- 2011年3月31日 -0.03%
- 2063億3000万
- 2012年3月31日 -1.54%
- 2031億4700万
- 2013年3月31日 +2.31%
- 2078億3200万
- 2014年3月31日 -0.45%
- 2069億
- 2015年3月31日 +2.45%
- 2119億6300万
- 2016年3月31日 +3.1%
- 2185億3200万
- 2017年3月31日 -3.63%
- 2105億9800万
- 2018年3月31日 -15.99%
- 1769億3200万
- 2019年3月31日 +34.74%
- 2384億200万
- 2020年3月31日 -11.53%
- 2109億1200万
- 2021年3月31日 -5.61%
- 1990億9000万
- 2022年3月31日 -7.72%
- 1837億2000万
- 2023年3月31日 -4.51%
- 1754億4300万
- 2024年3月31日 -3%
- 1701億7100万
- 2025年3月31日 -4.07%
- 1632億3700万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- <各セクターの中間目標、実績>*1 目標の計測対象にFacilitated Emissionを含む2025/06/25 15:43
*2 不動産建物別・年度別係数のデータは、2022年度データを使用
*3 船舶に関する投融資ポートフォリオ全体での要求水準との差分を示す整合度指標。ファイナンス提供をしている個々の船舶の気候変動整合度(VCA)を融資ポートフォリオ上の割合で加重平均して算出。2022年度からポセイドン原則により要求水準が引き上げられ、MinimumとStrivingの二つの新基準に変更。両方とも2050年ネットゼロをめざす基準だが、2030年と2040年時点の削減目安が異なる。Minimum基準は2008年比で2030年までに排出量を最低20%削減、2040年までに最低70%削減。Striving基準は2008年比で2030年までに排出量を30%削減、2040年までに80%削減 - #2 主要な設備の状況
- 2 MUFG Americas Holdings Corporation、Bank of Ayudhya Public Company Limited(以下、クルンシィ(アユタヤ銀行))及びPT Bank Danamon Indonesia, Tbk.については、同社の子会社を含めた連結計数を記載しております。2025/06/25 15:43
3 土地の面積の( )内は、借地の面積(うち書き)であります。当行の年間賃借料は建物も含め、
52,876百万円であります。 - #3 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 設、改修等
(注) 1 上記設備計画の記載金額には、消費税及び地方消費税を含んでおりません。
2 投資予定金額に外貨が含まれる場合、円貨に換算しております。
(*) 1 完成後、土地・建物の一部を三菱UFJ信託銀行株式会社へ売却予定であります。
2 グリーンファイナンスによる調達資金であります。
(2) 除却、売却等
記載すべき重要な設備の除却、売却等の計画はありません。2025/06/25 15:43