りそな銀行の外国為替の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 620億4300万
2009年3月31日 +16.7%: 724億300万
2010年3月31日 -24.21%: 548億7100万
2011年3月31日 +2.34%: 561億5600万
2012年3月31日 +25.01%: 701億9900万
2013年3月31日 -13.22%: 609億1900万
2014年3月31日 +7.71%: 656億1600万
2014年9月30日 -3.6%: 632億5300万
2015年3月31日 +42.49%: 901億2800万
2015年9月30日 +8.34%: 976億4300万
2016年3月31日 -38.96%: 596億
2016年9月30日 +22.12%: 727億8100万
2017年3月31日 +17.66%: 856億3300万
2017年9月30日 +8.17%: 926億3100万
2018年3月31日 +63.24%: 1512億900万
2018年9月30日 -36.67%: 957億6600万
2019年3月31日 -7.63%: 884億6200万
2019年9月30日 -1.32%: 872億9500万
2020年3月31日 -4.81%: 830億9500万
2020年9月30日 -1.45%: 818億9000万
2021年3月31日 +40.16%: 1147億8000万
2021年9月30日 +13.71%: 1305億1500万
2022年3月31日 +2.07%: 1332億1300万
2022年9月30日 +36.05%: 1812億3800万
2023年3月31日 -2.61%: 1765億1200万
2023年9月30日 -20.58%: 1401億8600万
2024年3月31日 -10.17%: 1259億3500万
2024年9月30日 +42.36%: 1792億8600万
2025年3月31日 -1.48%: 1766億2700万
2025年9月30日 -32.2%: 1197億4700万

個別

2008年3月31日: 601億7300万
2009年3月31日 +15.85%: 697億1100万
2010年3月31日 -24.25%: 528億700万
2011年3月31日 +1.73%: 537億2000万
2012年3月31日 +18.27%: 635億3600万
2013年3月31日 -12.51%: 555億8600万
2014年3月31日 +4.39%: 580億2600万
2014年9月30日 +1.39%: 588億3200万
2015年3月31日 +39.99%: 823億6100万
2015年9月30日 +7.5%: 885億3500万
2016年3月31日 -38.13%: 547億7800万
2016年9月30日 +26.83%: 694億7700万
2017年3月31日 +15.14%: 799億9900万
2017年9月30日 +3.81%: 830億5000万
2018年3月31日 +72.17%: 1429億8600万
2018年9月30日 -39.36%: 867億1100万
2019年3月31日 -5.9%: 815億9800万
2019年9月30日 +0.07%: 816億5400万
2020年3月31日 -5.42%: 772億2600万
2020年9月30日 -3.51%: 745億1200万
2021年3月31日 +46.05%: 1088億2500万
2021年9月30日 +13.65%: 1236億8300万
2022年3月31日 +1.9%: 1260億2800万
2022年9月30日 +35.72%: 1710億4600万
2023年3月31日 -4.17%: 1639億1300万
2023年9月30日 -24.06%: 1244億8000万
2024年3月31日 -9.02%: 1132億4700万
2024年9月30日 +43.16%: 1621億2900万
2025年3月31日 +1.37%: 1643億4300万
2025年9月30日 -29.82%: 1153億3700万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (参考)
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(1998年法律第132号)第6条に基づき、当社の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(1948年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1 破産更生債権及びこれらに準ずる債権
2025/06/20 10:04
#2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 2 金融商品の時価等に関する事項
連結貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額は、次のとおりであります。なお、市場価格のない株式等及び組合出資金は、次表には含めておりません((注1)参照)。また、現金預け金、コールローン及び買入手形、債券貸借取引支払保証金、外国為替(資産・負債)、コールマネー及び売渡手形、売現先勘定、債券貸借取引受入担保金並びに信託勘定借は、短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似することから、注記を省略しております。
前連結会計年度(2024年3月31日)
2025/06/20 10:04
#3 銀行業における手形割引に関する注記、銀行業（連結）: ※4 手形割引は、業種別委員会実務指針第24号に基づき金融取引として処理しております。これにより受け入れた銀行引受手形、商業手形、荷付為替手形及び買入外国為替等は、売却又は(再)担保という方法で自由に処分できる権利を有しておりますが、その額面金額は次のとおりであります。

2025/06/20 10:04
#4 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業（連結）: ※3 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。

2025/06/20 10:04