東邦銀行（8346）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 26億7300万
2010年9月30日 +85.93%: 49億7000万
2010年12月31日 -28.35%: 35億6100万
2011年3月31日 -86.13%: 4億9400万
2011年6月30日 +404.45%: 24億9200万
2011年9月30日 +60.03%: 39億8800万
2011年12月31日 -19.73%: 32億100万
2012年3月31日 +191.53%: 93億3200万
2012年6月30日 -74.39%: 23億9000万
2012年9月30日 +71.59%: 41億100万
2012年12月31日 +114.78%: 88億800万
2013年3月31日 +110.8%: 185億6700万
2013年6月30日: -41億6500万
2013年9月30日: 29億6900万
2013年12月31日 +108.96%: 62億400万
2014年3月31日 +23.28%: 76億4800万
2014年6月30日 -31.66%: 52億2700万
2014年9月30日 +73.85%: 90億8700万
2014年12月31日 +109.2%: 190億1000万
2015年3月31日 +7.46%: 204億2800万
2015年6月30日 -43.71%: 114億9900万
2015年9月30日 -13.09%: 99億9400万
2015年12月31日 +39.94%: 139億8600万
2016年3月31日 +0.8%: 140億9800万
2016年6月30日 -86.98%: 18億3500万
2016年9月30日 +1.63%: 18億6500万
2016年12月31日: -6億1600万
2017年3月31日: 2500万
2017年6月30日 +999.99%: 42億6800万
2017年9月30日 +63.1%: 69億6100万
2017年12月31日 +30.87%: 91億1000万
2018年3月31日 -36.06%: 58億2500万
2018年6月30日 -75.07%: 14億5200万
2018年9月30日: -3億3000万
2018年12月31日 -999.99%: -49億5700万
2019年3月31日: -28億2400万
2019年6月30日: -22億5300万
2019年9月30日: 2億7800万
2019年12月31日 +756.83%: 23億8200万
2020年3月31日: -21億2400万
2020年6月30日: 31億7100万
2020年9月30日 +7%: 33億9300万
2020年12月31日 +81.61%: 61億6200万
2021年3月31日 -73.04%: 16億6100万
2021年6月30日 +4.94%: 17億4300万
2021年9月30日 +164.08%: 46億300万
2021年12月31日 +34.3%: 61億8200万
2022年3月31日 -46.7%: 32億9500万
2022年6月30日: -11億8100万
2022年9月30日 -195.51%: -34億9000万
2022年12月31日 -82.69%: -63億7600万
2023年3月31日: 1億6200万
2023年6月30日 +999.99%: 62億8300万
2023年9月30日 -80.73%: 12億1100万
2023年12月31日 +718.83%: 99億1600万
2024年3月31日 +70.28%: 168億8500万
2024年6月30日: -17億9600万
2024年9月30日: 29億4500万
2024年12月31日 -52.53%: 13億9800万
2025年3月31日: -61億2100万
2025年9月30日: 128億8200万
2025年12月31日 +38.69%: 178億6600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 11:42
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）: TOHOネクストステージファンド投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2025/06/23 11:42
#3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）: TOHOネクストステージファンド投資事業有限責任組合
持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除外しております。

2025/06/23 11:42
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 純資産の部合計は、1,972億円で前連結会計年度末比89億円の減少となりました。
これは、株主資本が利益の積み上げにより47億円増加する一方で、その他有価証券評価差額金の減少を主な要因としてその他の包括利益累計額が136億円減少したことによるものでございます。
なお、当連結会計年度末の国内基準による連結自己資本比率は、リスクアセットの減少により、前年度末比0.92%上昇し10.75%となりました。
2025/06/23 11:42
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: TOHOネクストステージファンド投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
2025/06/23 11:42
#6 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (※1)連結損益計算書の「その他業務収益」及び「その他業務費用」に含まれております。
(※2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
(※3)地震デリバティブにつきましては、売建と買建の時価等が同額であることから、零となっております。
2025/06/23 11:42