- 8346
- 2026/10/08
- 時価
- 2732億円
- PER 予
- 16.9倍
- 2010年以降
- 赤字-32.49倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.2倍
- 2010年以降
- 0.22-0.88倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.4%
- ROE 予
- 7.09%
- ROA 予
- 0.23%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東邦銀行(8346)の剰余金の配当の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- -17億7900万
- 2013年9月30日
- -8億2900万
- 2014年3月31日 -106.39%
- -17億1100万
- 2014年9月30日
- -10億800万
- 2015年3月31日 -93.75%
- -19億5300万
- 2015年9月30日
- -10億7600万
- 2016年3月31日 -93.68%
- -20億8400万
- 2016年9月30日
- -11億3400万
- 2017年3月31日 -88.89%
- -21億4200万
- 2017年9月30日
- -10億800万
- 2018年3月31日 -100%
- -20億1600万
- 2018年9月30日
- -10億800万
- 2019年3月31日 -100%
- -20億1600万
- 2019年9月30日
- -10億800万
- 2020年3月31日 -100%
- -20億1600万
- 2020年9月30日
- -5億400万
- 2021年3月31日 -150%
- -12億6000万
- 2021年9月30日
- -5億400万
- 2022年3月31日 -150%
- -12億6000万
- 2022年9月30日
- -10億800万
- 2023年3月31日 -87.5%
- -18億9000万
- 2023年9月30日
- -8億8200万
- 2024年3月31日 -100.11%
- -17億6500万
- 2024年9月30日
- -8億8200万
- 2025年3月31日 -113.27%
- -18億8100万
- 2025年9月30日
- -12億4800万
- 2026年3月31日 -140.14%
- -29億9700万
個別
- 2013年3月31日
- -17億7900万
- 2013年9月30日
- -8億2900万
- 2014年3月31日 -106.39%
- -17億1100万
- 2014年9月30日
- -10億800万
- 2015年3月31日 -93.75%
- -19億5300万
- 2015年9月30日
- -10億7100万
- 2016年3月31日 -94.12%
- -20億7900万
- 2016年9月30日
- -11億3400万
- 2017年3月31日 -88.89%
- -21億4200万
- 2017年9月30日
- -10億800万
- 2018年3月31日 -100%
- -20億1600万
- 2018年9月30日
- -10億800万
- 2019年3月31日 -100%
- -20億1600万
- 2019年9月30日
- -10億800万
- 2020年3月31日 -100%
- -20億1600万
- 2020年9月30日
- -5億400万
- 2021年3月31日 -150%
- -12億6000万
- 2021年9月30日
- -5億400万
- 2022年3月31日 -150%
- -12億6000万
- 2022年9月30日
- -10億800万
- 2023年3月31日 -87.5%
- -18億9000万
- 2023年9月30日
- -8億8200万
- 2024年3月31日 -100.11%
- -17億6500万
- 2024年9月30日
- -8億8200万
- 2025年3月31日 -113.27%
- -18億8100万
- 2025年9月30日
- -12億4800万
- 2026年3月31日 -140.14%
- -29億9700万
有報情報
- #1 提出会社の株式事務の概要(連結)
- 第6 【提出会社の株式事務の概要】2026/06/15 11:49
(注)当行の株主は、その有する単元未満株式について、次に掲げる権利以外の権利を行使することができません。事業年度 4月1日から3月31日 基準日 3月31日 剰余金の配当の基準日 9月30日、3月31日 1単元の株式数 100株
(1) 会社法第189条第2項各号に掲げる権利 - #2 配当政策(連結)
- 当行は、銀行業務の公共性に鑑み、内部留保の充実による健全性確保を基本に経営に取り組んでまいります。それを前提としたうえで、安定配当6円を基本とし、親会社株主に帰属する当期純利益に対する配当性向30%を目安に、業績の成果に応じて弾力的に株主の皆さま方への利益還元に努めてまいります。2026/06/15 11:49
当行の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
(2) 当期の配当