東邦銀行（8346）のその他の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 8億7000万
2010年9月30日 +88.16%: 16億3700万
2010年12月31日: -10億8600万
2011年3月31日 -274.22%: -40億6400万
2011年6月30日: 16億9400万
2011年9月30日 -20.48%: 13億4700万
2011年12月31日 -82.85%: 2億3100万
2012年3月31日 +999.99%: 46億400万
2012年6月30日 -80.39%: 9億300万
2012年9月30日 -37.76%: 5億6200万
2012年12月31日 +674.02%: 43億5000万
2013年3月31日 +180.05%: 121億8200万
2013年6月30日: -63億5100万
2013年9月30日: -17億8100万
2013年12月31日: -6億9600万
2014年3月31日 -117.96%: -15億1700万
2014年6月30日: 29億8900万
2014年9月30日 +33.42%: 39億8800万
2014年12月31日 +192.55%: 116億6700万
2015年3月31日 -9.94%: 105億700万
2015年6月30日 -91.11%: 9億3400万
2015年9月30日: -29億8200万
2015年12月31日: -16億2200万
2016年3月31日 -154.93%: -41億3500万
2016年6月30日: -2億2300万
2016年9月30日 -778.92%: -19億6000万
2016年12月31日 -210%: -60億7600万
2017年3月31日 -16.05%: -70億5100万
2017年6月30日: 20億2200万
2017年9月30日 +65.48%: 33億4600万
2017年12月31日 +12.43%: 37億6200万
2018年3月31日: -15億1300万
2018年6月30日: -2億5300万
2018年9月30日 -999.99%: -29億3600万
2018年12月31日 -169.18%: -79億300万
2019年3月31日: -64億1000万
2019年6月30日: -29億4200万
2019年9月30日: -22億6300万
2019年12月31日: -5億2500万
2020年3月31日 -824.19%: -48億5200万
2020年6月30日: 18億6200万
2020年9月30日 +32.92%: 24億7500万
2020年12月31日 +50.87%: 37億3400万
2021年3月31日 +69.39%: 63億2500万
2021年6月30日: -2500万
2021年9月30日: 8億8800万
2021年12月31日 -51.01%: 4億3500万
2022年3月31日: -34億5800万
2022年6月30日: -29億1500万
2022年9月30日 -105.93%: -60億300万
2022年12月31日 -74.71%: -104億8800万
2023年3月31日: -43億3100万
2023年6月30日: 43億300万
2023年9月30日: -20億9700万
2023年12月31日: 43億8400万
2024年3月31日 +165.35%: 116億3300万
2024年6月30日: -41億6300万
2024年9月30日: -16億2800万
2024年12月31日 -217.44%: -51億6800万
2025年3月31日 -162.52%: -135億6700万
2025年9月30日: 66億1000万
2025年12月31日 +19.39%: 78億9200万
2026年3月31日 +40.61%: 110億9700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/06/15 11:49
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）: TOHOネクストステージファンド投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2026/06/15 11:49
#3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）: TOHOネクストステージファンド投資事業有限責任組合
持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除外しております。

2026/06/15 11:49
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 純資産の部合計は、2,177億円で前連結会計年度末比205億円の増加となりました。
これは、その他有価証券評価差額金が減少した一方で、繰延ヘッジ損益の127億円増加を主な要因としてその他の包括利益累計額が110億円増加したことによるものでございます。
なお、当連結会計年度末の国内基準による連結自己資本比率は、リスクアセットの減少等により、前年度末比0.98%上昇し11.73%となりました。
2026/06/15 11:49
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: TOHOネクストステージファンド投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
2026/06/15 11:49
#6 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (※1)連結損益計算書の「その他業務収益」及び「その他業務費用」に含まれております。
(※2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
(※3)地震デリバティブにつきましては、売建と買建の時価等が同額であることから、零となっております。
2026/06/15 11:49