筑波銀行(8338)の外国為替の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 10億3900万
- 2009年3月31日 +16.27%
- 12億800万
- 2010年3月31日 +58.94%
- 19億2000万
- 2011年3月31日 -26.46%
- 14億1200万
- 2012年3月31日 +58.71%
- 22億4100万
- 2013年3月31日 -12.36%
- 19億6400万
- 2014年3月31日 +58.81%
- 31億1900万
- 2015年3月31日 -13.72%
- 26億9100万
- 2016年3月31日 +54.78%
- 41億6500万
- 2017年3月31日 +189.05%
- 120億3900万
- 2018年3月31日 -43.43%
- 68億1100万
- 2019年3月31日 -21.47%
- 53億4900万
- 2020年3月31日 +93.94%
- 103億7400万
- 2021年3月31日 -38.76%
- 63億5300万
- 2022年3月31日 +13.14%
- 71億8800万
- 2023年3月31日 +49.23%
- 107億2700万
- 2024年3月31日 -56.05%
- 47億1400万
- 2025年3月31日 -42.47%
- 27億1200万
- 2026年3月31日 -4.65%
- 25億8600万
個別
- 2008年3月31日
- 10億3900万
- 2009年3月31日 +16.27%
- 12億800万
- 2010年3月31日 +58.94%
- 19億2000万
- 2011年3月31日 -26.46%
- 14億1200万
- 2012年3月31日 +58.71%
- 22億4100万
- 2013年3月31日 -12.36%
- 19億6400万
- 2014年3月31日 +58.81%
- 31億1900万
- 2015年3月31日 -13.72%
- 26億9100万
- 2016年3月31日 +54.78%
- 41億6500万
- 2017年3月31日 +189.05%
- 120億3900万
- 2018年3月31日 -43.43%
- 68億1100万
- 2019年3月31日 -21.47%
- 53億4900万
- 2020年3月31日 +93.94%
- 103億7400万
- 2021年3月31日 -38.76%
- 63億5300万
- 2022年3月31日 +13.14%
- 71億8800万
- 2023年3月31日 +49.23%
- 107億2700万
- 2024年3月31日 -56.05%
- 47億1400万
- 2025年3月31日 -42.47%
- 27億1200万
- 2026年3月31日 -4.65%
- 25億8600万
有報情報
- #1 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報2025/06/20 13:53
当行グループの顧客との契約から生じる経常収益は、主に投資信託及び生命保険等の金融商品販売に係る手数料、内国為替及び外国為替に係る手数料などから構成されます。
金融商品販売に係る手数料は金融商品販売の約定を行った時点、内国為替及び外国為替に係る手数料は振込等の為替取引が完了した時点で、それぞれ契約上の履行義務が充足されると判断して収益を認識しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (参考)2025/06/20 13:53
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(1998年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(1948年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1.破産更生債権及びこれらに準ずる債権 - #3 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業(連結)
- ※2.銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。2025/06/20 13:53