- 8337
- 2026/09/01
- 時価
- 1722億円
- PER 予
- 16.58倍
- 2010年以降
- 2.1-16.35倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.94倍
- 2010年以降
- 0.07-0.73倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.72%
- ROE 予
- 5.65%
- ROA 予
- 0.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
千葉興業銀行(8337)の外国為替の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6200万
- 2009年3月31日 -35.48%
- 4000万
- 2010年3月31日 +65%
- 6600万
- 2010年12月31日 +9.09%
- 7200万
- 2011年3月31日 -56.94%
- 3100万
- 2011年6月30日 +193.55%
- 9100万
- 2011年12月31日 -95.6%
- 400万
- 2012年3月31日 +200%
- 1200万
- 2012年6月30日 -50%
- 600万
- 2012年12月31日 +183.33%
- 1700万
- 2013年3月31日 +41.18%
- 2400万
- 2013年6月30日 +54.17%
- 3700万
- 2013年12月31日 -75.68%
- 900万
- 2014年3月31日 +277.78%
- 3400万
- 2014年6月30日 +58.82%
- 5400万
- 2014年9月30日 -83.33%
- 900万
- 2014年12月31日 -55.56%
- 400万
- 2015年3月31日 +225%
- 1300万
- 2015年6月30日 +623.08%
- 9400万
- 2015年9月30日 -75.53%
- 2300万
- 2015年12月31日 +213.04%
- 7200万
- 2016年3月31日 +2.78%
- 7400万
- 2016年6月30日 +132.43%
- 1億7200万
- 2016年9月30日 +36.63%
- 2億3500万
- 2016年12月31日 -92.34%
- 1800万
- 2017年3月31日 +388.89%
- 8800万
- 2017年6月30日 +126.14%
- 1億9900万
- 2017年9月30日 -39.2%
- 1億2100万
- 2017年12月31日 -100%
- 0
- 2018年3月31日
- 7900万
- 2018年6月30日 -39.24%
- 4800万
- 2018年9月30日 -85.42%
- 700万
- 2018年12月31日 +999.99%
- 3億7300万
- 2019年3月31日 -82.57%
- 6500万
- 2019年6月30日 +24.62%
- 8100万
- 2019年9月30日 +44.44%
- 1億1700万
- 2019年12月31日 -64.1%
- 4200万
- 2020年3月31日 +33.33%
- 5600万
- 2020年6月30日 +7.14%
- 6000万
- 2020年9月30日 -6.67%
- 5600万
- 2020年12月31日 +10.71%
- 6200万
- 2021年3月31日 -30.65%
- 4300万
- 2021年6月30日 -20.93%
- 3400万
- 2021年9月30日 +70.59%
- 5800万
- 2021年12月31日 +51.72%
- 8800万
- 2022年3月31日 +86.36%
- 1億6400万
- 2022年6月30日 -55.49%
- 7300万
- 2022年9月30日 -23.29%
- 5600万
- 2022年12月31日 +300%
- 2億2400万
- 2023年3月31日 -42.86%
- 1億2800万
- 2023年6月30日 -69.53%
- 3900万
- 2023年9月30日 +10.26%
- 4300万
- 2023年12月31日 +4.65%
- 4500万
- 2024年3月31日 +200%
- 1億3500万
- 2024年6月30日 -6.67%
- 1億2600万
- 2024年9月30日 +5.56%
- 1億3300万
- 2024年12月31日 +0.75%
- 1億3400万
- 2025年3月31日 +13.43%
- 1億5200万
- 2025年9月30日 +284.21%
- 5億8400万
- 2025年12月31日 -63.18%
- 2億1500万
- 2026年3月31日 +22.79%
- 2億6400万
- 2026年6月30日 -13.64%
- 2億2800万
個別
- 2008年3月31日
- 6200万
- 2009年3月31日 -35.48%
- 4000万
- 2010年3月31日 +65%
- 6600万
- 2011年3月31日 -53.03%
- 3100万
- 2012年3月31日 -61.29%
- 1200万
- 2013年3月31日 +100%
- 2400万
- 2014年3月31日 +41.67%
- 3400万
- 2014年9月30日 -73.53%
- 900万
- 2015年3月31日 +44.44%
- 1300万
- 2015年9月30日 +76.92%
- 2300万
- 2016年3月31日 +221.74%
- 7400万
- 2016年9月30日 +217.57%
- 2億3500万
- 2017年3月31日 -62.55%
- 8800万
- 2017年9月30日 +37.5%
- 1億2100万
- 2018年3月31日 -34.71%
- 7900万
- 2018年9月30日 -91.14%
- 700万
- 2019年3月31日 +828.57%
- 6500万
- 2019年9月30日 +80%
- 1億1700万
- 2020年3月31日 -52.14%
- 5600万
- 2020年9月30日 ±0%
- 5600万
- 2021年3月31日 -23.21%
- 4300万
- 2021年9月30日 +34.88%
- 5800万
- 2022年3月31日 +182.76%
- 1億6400万
- 2022年9月30日 -65.85%
- 5600万
- 2023年3月31日 +128.57%
- 1億2800万
- 2023年9月30日 -66.41%
- 4300万
- 2024年3月31日 +213.95%
- 1億3500万
- 2024年9月30日 -1.48%
- 1億3300万
- 2025年3月31日 +14.29%
- 1億5200万
- 2025年9月30日 +284.21%
- 5億8400万
- 2026年3月31日 -54.79%
- 2億6400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- したがって、当行グループは、当行及び連結子会社を基礎とした金融サービスに係る事業別のセグメントから構成されており、「銀行業」及び「リース業」の2つを報告セグメントとしております。2026/06/19 9:00
「銀行業」は、預金業務、貸出業務、内国為替業務、外国為替業務など、総合的に銀行業務を行っております。「リース業」は、リース業務を営んでおります。
(報告セグメントの変更等に関する事項) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (参考)2026/06/19 9:00
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(1998年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(1948年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1.破産更生債権及びこれらに準ずる債権 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (ⅴ)市場リスクに係る定量的情報2026/06/19 9:00
当行のリスク統括部において、「貸出金」、「有価証券」のうち市場価格のない株式等以外のもの、「預金」、「外国為替」、「デリバティブ取引」など、いずれもトレーディング目的以外である主たる金融商品に対し、バリュー・アット・リスク(VaR)を用いて市場リスク量を計測しております。
このVaRの算定は、ヒストリカル法を採用しており、計測条件の詳細は下記のとおりとなっております。 - #4 銀行業における手形割引に関する注記、銀行業(連結)
- ※3.手形割引は、「銀行業における金融商品会計基準適用に関する会計上及び監査上の取扱い」(日本公認会計士協会業種別委員会実務指針第24号 2022年3月17日)に基づき金融取引として処理しております。これにより受け入れた商業手形、荷付為替手形及び買入外国為替等は、売却又は(再)担保という方法で自由に処分できる権利を有しておりますが、その額面金額は次のとおりであります。2026/06/19 9:00
- #5 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業(連結)
- ※2.銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。2026/06/19 9:00