福井銀行(8362)のその他の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 14億5200万
- 2010年9月30日 +41.12%
- 20億4900万
- 2010年12月31日 -59.15%
- 8億3700万
- 2011年3月31日
- -9億3400万
- 2011年6月30日
- 12億700万
- 2011年9月30日 -16.32%
- 10億1000万
- 2011年12月31日 +75.25%
- 17億7000万
- 2012年3月31日 +81.47%
- 32億1200万
- 2012年6月30日 -85.59%
- 4億6300万
- 2012年9月30日 +67.39%
- 7億7500万
- 2012年12月31日 +97.16%
- 15億2800万
- 2013年3月31日 +382.26%
- 73億6900万
- 2013年6月30日
- -48億6400万
- 2013年9月30日
- -25億3600万
- 2013年12月31日
- -19億9100万
- 2014年3月31日
- -19億3000万
- 2014年6月30日
- 12億1600万
- 2014年9月30日 +136.84%
- 28億8000万
- 2014年12月31日 +155.17%
- 73億4900万
- 2015年3月31日 -5.95%
- 69億1200万
- 2015年6月30日
- -13億8000万
- 2015年9月30日 -195.94%
- -40億8400万
- 2015年12月31日
- -29億4000万
- 2016年3月31日
- -2億9500万
- 2016年6月30日
- -1億5000万
- 2016年9月30日 -792%
- -13億3800万
- 2016年12月31日 -248.43%
- -46億6200万
- 2017年3月31日 -18.9%
- -55億4300万
- 2017年6月30日
- 1億8700万
- 2017年9月30日 +545.45%
- 12億700万
- 2017年12月31日 +20.63%
- 14億5600万
- 2018年3月31日 -34.68%
- 9億5100万
- 2018年6月30日 -64.04%
- 3億4200万
- 2018年9月30日 +157.6%
- 8億8100万
- 2018年12月31日
- -31億1900万
- 2019年3月31日
- 7億8100万
- 2019年6月30日 +16.52%
- 9億1000万
- 2019年9月30日 +243.52%
- 31億2600万
- 2019年12月31日 -38.96%
- 19億800万
- 2020年3月31日
- -67億3100万
- 2020年6月30日
- 42億1200万
- 2020年9月30日 +62.35%
- 68億3800万
- 2020年12月31日 +47.73%
- 101億200万
- 2021年3月31日 +11.56%
- 112億7000万
- 2021年6月30日 -73.37%
- 30億100万
- 2021年9月30日 -8.9%
- 27億3400万
- 2021年12月31日 +17.34%
- 32億800万
- 2022年3月31日
- -64億7200万
- 2022年6月30日 -29.31%
- -83億6900万
- 2022年9月30日 -37.05%
- -114億7000万
- 2022年12月31日 -22.9%
- -140億9700万
- 2023年3月31日
- -100億5200万
- 2023年6月30日
- 61億9600万
- 2023年9月30日
- -4億6600万
- 2023年12月31日
- 52億6000万
- 2024年3月31日 +86.33%
- 98億100万
- 2024年6月30日
- -18億6900万
- 2024年9月30日
- -14億700万
- 2024年12月31日 -265.88%
- -51億4800万
- 2025年3月31日 -92.02%
- -98億8500万
- 2025年6月30日
- 39億6600万
- 2025年9月30日 +118.89%
- 86億8100万
- 2025年12月31日 +22.51%
- 106億3500万
- 2026年3月31日 -11%
- 94億6500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/19 9:04
(単位:百万円) - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- ふくいキャピタルパートナーズ第1号投資事業有限責任組合2025/06/19 9:04
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除いております。 - #3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- ふくいキャピタルパートナーズ第1号投資事業有限責任組合2025/06/19 9:04
持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ふくいキャピタルパートナーズ第1号投資事業有限責任組合2025/06/19 9:04
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除いております。
2 持分法の適用に関する事項 - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (注1)連結損益計算書の「その他業務収益」に含まれております。2025/06/19 9:04
(注2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
(※2) その他資産・その他負債に計上しているデリバティブ取引を一括して表示しております。デリバティブ取引によって生じた正味の債権・債務は純額で表示しており、合計で正味の債務となる項目については、( )で表示しております。