百五銀行（8368）のその他の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -43億3400万
2010年9月30日: -34億3100万
2010年12月31日 -63.28%: -56億200万
2011年3月31日 -37.79%: -77億1900万
2011年6月30日: 22億4900万
2011年9月30日: -14億2300万
2011年12月31日 -21.22%: -17億2500万
2012年3月31日: 91億6100万
2012年6月30日: -34億4000万
2012年9月30日: -22億4300万
2012年12月31日: 54億1500万
2013年3月31日 +373.24%: 256億2600万
2013年6月30日: -38億3000万
2013年9月30日: 41億4100万
2013年12月31日 +114.73%: 88億9200万
2014年3月31日 -64.29%: 31億7500万
2014年6月30日 +86.93%: 59億3500万
2014年9月30日 +58.9%: 94億3100万
2014年12月31日 +165.73%: 250億6100万
2015年3月31日 +90.24%: 476億7700万
2015年6月30日 -97.52%: 11億8200万
2015年9月30日: -232億9800万
2015年12月31日: -123億8100万
2016年3月31日 -170.62%: -335億600万
2016年6月30日: -119億2800万
2016年9月30日: -54億7800万
2016年12月31日: 78億3700万
2017年3月31日 -82.52%: 13億7000万
2017年6月30日 +72.19%: 23億5900万
2017年9月30日 +310.89%: 96億9300万
2017年12月31日 +119.66%: 212億9200万
2018年3月31日 -56.56%: 92億5000万
2018年6月30日 -59.64%: 37億3300万
2018年9月30日 +116.66%: 80億8800万
2018年12月31日: -195億2800万
2019年3月31日: -102億3900万
2019年6月30日: -19億5000万
2019年9月30日: 50億7600万
2019年12月31日 +157.43%: 130億6700万
2020年3月31日: -330億6500万
2020年6月30日: 172億7300万
2020年9月30日 +33.55%: 230億6800万
2020年12月31日 +75.61%: 405億1000万
2021年3月31日 +28.74%: 521億5100万
2021年6月30日 -92.91%: 37億
2021年9月30日 +109.59%: 77億5500万
2021年12月31日 -18.39%: 63億2900万
2022年3月31日: -33億2900万
2022年6月30日 -246.5%: -115億3500万
2022年9月30日 -101.82%: -232億8000万
2022年12月31日 -48.08%: -344億7200万
2023年3月31日: -214億900万
2023年6月30日: 279億2300万
2023年9月30日 -5.63%: 263億5100万
2023年12月31日 +19.68%: 315億3800万
2024年3月31日 +206.77%: 967億5000万
2024年6月30日: -220億9800万
2024年9月30日 -94.78%: -430億4300万
2024年12月31日: -325億700万
2025年3月31日 -125.51%: -733億600万
2025年6月30日: 109億3800万
2025年9月30日 +265.54%: 399億8300万
2025年12月31日 +53.55%: 613億9500万
2026年3月31日 +2.53%: 629億4600万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額
(単位:百万円)
2025/06/20 9:32
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）: 105東海みらいサーチ1号投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
(3) 他の会社等の議決権の過半数を自己の計算において所有しているにもかかわらず子会社としなかった当該他の会社等の名称
2025/06/20 9:32
#3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）: 105東海みらいサーチ1号投資事業有限責任組合
持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。

2025/06/20 9:32
#4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (*1) 連結損益計算書の「その他業務収益」及び「その他業務費用」に含まれております。
(*2) 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
当連結会計年度(2025年3月31日)
2025/06/20 9:32