京都銀行（8369）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 32億2800万
2010年3月31日 -20.26%: 25億7400万
2011年3月31日 -5.32%: 24億3700万
2012年3月31日 -4.06%: 23億3800万
2013年3月31日 -19.25%: 18億8800万
2014年3月31日 +74.42%: 32億9300万
2015年3月31日 -10.63%: 29億4300万
2016年3月31日 -1.6%: 28億9600万
2017年3月31日 -4.59%: 27億6300万
2018年3月31日 +8.43%: 29億9600万
2019年3月31日 +5.87%: 31億7200万
2020年3月31日 -4.89%: 30億1700万
2021年3月31日 -5.54%: 28億5000万
2022年3月31日 -2.67%: 27億7400万
2023年3月31日 -2.63%: 27億100万

個別

2009年3月31日: 30億7200万
2010年3月31日 -20.48%: 24億4300万
2011年3月31日 -4.67%: 23億2900万
2012年3月31日 -7.17%: 21億6200万
2013年3月31日 -18.59%: 17億6000万
2014年3月31日 +81.93%: 32億200万
2015年3月31日 -10.43%: 28億6800万
2016年3月31日 -0.7%: 28億4800万
2017年3月31日 -4.53%: 27億1900万
2018年3月31日 +4.63%: 28億4500万
2019年3月31日 +2.99%: 29億3000万
2020年3月31日 -5.32%: 27億7400万
2021年3月31日 -4.83%: 26億4000万
2022年3月31日 -0.08%: 26億3800万
2023年3月31日 -1.36%: 26億200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 有価証券運用を主目的とする単独運用の金銭の信託において信託財産として運用されている有価証券の評価は、時価法により行っております。
(3) デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
デリバティブ取引の評価は、時価法により行っております。
(4) 固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。また、主な耐用年数は次のとおりであります。建物 8年～50年その他 3年～20年連結子会社の有形固定資産については、資産の見積耐用年数に基づき、主として定率法により償却しております。2023/06/30 9:26
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ②無形固定資産
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
(5) 貸倒引当金の計上基準
2023/06/30 9:26
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他 3年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、行内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
2023/06/30 9:26