山陰合同銀行（8381）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 128億1300万
2010年9月30日 +62.56%: 208億2900万
2010年12月31日 -39.14%: 126億7700万
2011年3月31日 -18.7%: 103億600万
2011年6月30日 -34.72%: 67億2800万
2011年9月30日 +111.7%: 142億4300万
2011年12月31日 +44.8%: 206億2400万
2012年3月31日 +17.06%: 241億4300万
2012年6月30日 -82.38%: 42億5500万
2012年9月30日 -18.92%: 34億5000万
2012年12月31日 +156.9%: 88億6300万
2013年3月31日 +131.12%: 204億8400万
2013年6月30日: -94億7100万
2013年9月30日: -6億5400万
2013年12月31日: 24億4800万
2014年3月31日 +177.17%: 67億8500万
2014年6月30日 +35.12%: 91億6800万
2014年9月30日 +38.23%: 126億7300万
2014年12月31日 +148.36%: 314億7500万
2015年3月31日 +15%: 361億9700万
2015年6月30日 -92.4%: 27億5200万
2015年9月30日 -86.81%: 3億6300万
2015年12月31日 +999.99%: 86億3200万
2016年3月31日 +172.23%: 234億9900万
2016年6月30日 -62.76%: 87億5200万
2016年9月30日 -46.14%: 47億1400万
2016年12月31日: -51億6900万
2017年3月31日 -6.67%: -55億1400万
2017年6月30日: 72億3200万
2017年9月30日 +66.66%: 120億5300万
2017年12月31日 +58.49%: 191億300万
2018年3月31日 -35.66%: 122億9100万
2018年6月30日 -62.31%: 46億3300万
2018年9月30日 -39.91%: 27億8400万
2018年12月31日: -14億6700万
2019年3月31日: 142億5100万
2019年6月30日 -47.45%: 74億8900万
2019年9月30日 +107.64%: 155億5000万
2019年12月31日 -21.27%: 122億4200万
2020年3月31日: -65億4500万
2020年6月30日: 114億3600万
2020年9月30日 +62.45%: 185億7800万
2020年12月31日 +38.07%: 256億5100万
2021年3月31日 -16.71%: 213億6500万
2021年6月30日 -66.23%: 72億1400万
2021年9月30日 +54.93%: 111億7700万
2021年12月31日 -4.5%: 106億7400万
2022年3月31日: -231億2500万
2022年6月30日 -9.83%: -253億9800万
2022年9月30日 -70.45%: -432億9000万
2022年12月31日 -9.5%: -474億400万
2023年3月31日: -327億9800万
2023年6月30日: 88億3500万
2023年9月30日: -42億6100万
2023年12月31日: 75億3500万
2024年3月31日 +141.77%: 182億1700万
2024年6月30日: -48億5300万
2024年9月30日: 35億7600万
2024年12月31日 -65.07%: 12億4900万
2025年3月31日: -36億200万
2025年6月30日: 40億5300万
2025年9月30日 +272.05%: 150億7900万
2025年12月31日 +46.43%: 220億8000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 9:30
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）: ごうぎん事業承継投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2025/06/20 9:30
#3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）: 分法非適用の関連会社 0社
持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。
2025/06/20 9:30
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ごうぎん事業承継投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項
2025/06/20 9:30
#5 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (①)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
(*2)その他資産・負債に計上しているデリバティブ取引を一括して表示しております。
2025/06/20 9:30