広島銀行（8379）の外国為替の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億5500万
- 2009年3月31日 -6.27%
- 2億3900万
- 2010年3月31日 +25.52%
- 3億
- 2010年12月31日 -46.33%
- 1億6100万
- 2011年3月31日 +300%
- 6億4400万
- 2011年6月30日 +247.52%
- 22億3800万
- 2011年12月31日 -92.58%
- 1億6600万
- 2012年3月31日 +259.64%
- 5億9700万
- 2012年6月30日 +40.2%
- 8億3700万
- 2012年12月31日 +2.63%
- 8億5900万
- 2013年3月31日 -59.25%
- 3億5000万
- 2013年6月30日 -50%
- 1億7500万
- 2013年12月31日 +181.14%
- 4億9200万
- 2014年3月31日 +82.93%
- 9億
- 2014年6月30日 -54.44%
- 4億1000万
- 2014年9月30日 -23.66%
- 3億1300万
- 2014年12月31日 +0.32%
- 3億1400万
- 2015年3月31日 -57.01%
- 1億3500万
- 2015年6月30日 +179.26%
- 3億7700万
- 2015年9月30日 +311.14%
- 15億5000万
- 2015年12月31日 -74.32%
- 3億9800万
- 2016年3月31日 -53.52%
- 1億8500万
- 2016年6月30日 -22.7%
- 1億4300万
- 2016年9月30日 +307.69%
- 5億8300万
- 2016年12月31日 +27.27%
- 7億4200万
- 2017年3月31日 -78.03%
- 1億6300万
- 2017年6月30日 +149.08%
- 4億600万
- 2017年9月30日 +35.96%
- 5億5200万
- 2017年12月31日 +456.52%
- 30億7200万
- 2018年3月31日 -92.71%
- 2億2400万
- 2018年6月30日 +691.07%
- 17億7200万
- 2018年9月30日 -22.63%
- 13億7100万
- 2018年12月31日 -28.01%
- 9億8700万
- 2019年3月31日 -65.65%
- 3億3900万
- 2019年6月30日 +67.85%
- 5億6900万
- 2019年9月30日 +65.91%
- 9億4400万
- 2019年12月31日 -12.61%
- 8億2500万
- 2020年3月31日 +324.48%
- 35億200万
- 2020年6月30日 -69.59%
- 10億6500万
- 2020年9月30日 -22.16%
- 8億2900万
個別
- 2008年3月31日
- 2億5500万
- 2009年3月31日 -6.27%
- 2億3900万
- 2010年3月31日 +25.52%
- 3億
- 2011年3月31日 +114.67%
- 6億4400万
- 2012年3月31日 -7.3%
- 5億9700万
- 2013年3月31日 -41.37%
- 3億5000万
- 2014年3月31日 +157.14%
- 9億
- 2014年9月30日 -65.22%
- 3億1300万
- 2015年3月31日 -56.87%
- 1億3500万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 15億5000万
- 2016年3月31日 -88.06%
- 1億8500万
- 2016年9月30日 +215.14%
- 5億8300万
- 2017年3月31日 -72.04%
- 1億6300万
- 2017年9月30日 +238.65%
- 5億5200万
- 2018年3月31日 -59.42%
- 2億2400万
- 2018年9月30日 +512.05%
- 13億7100万
- 2019年3月31日 -75.27%
- 3億3900万
- 2019年9月30日 +178.47%
- 9億4400万
- 2020年3月31日 +270.97%
- 35億200万
- 2020年9月30日 -76.33%
- 8億2900万
有報情報
- #1 担保に供している資産の注記（連結）
- なお、手形の再割引は、「銀行業における金融商品会計基準適用に関する会計上及び監査上の取扱い」(日本公認会計士協会業種別監査委員会報告第24号 2002年2月13日)に基づき金融取引として処理しておりますが、これにより引き渡した買入外国為替等の額面金額は次のとおりであります。2020/06/26 15:50
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (参考)2020/06/26 15:50
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(1998年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(1948年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金、支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに貸借対照表に注記することとされている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1. 破産更生債権及びこれらに準ずる債権 - #3 銀行業における手形割引に関する注記、銀行業（連結）
- ※6.手形割引は、「銀行業における金融商品会計基準適用に関する会計上及び監査上の取扱い」(日本公認会計士協会業種別監査委員会報告第24号 2002年2月13日)に基づき金融取引として処理しております。これにより受け入れた商業手形及び買入外国為替等は、売却又は(再)担保という方法で自由に処分できる権利を有しておりますが、その額面金額は次のとおりであります。2020/06/26 15:50
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
