百十四銀行（8386）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -36億5800万
2010年9月30日: -29億4600万
2010年12月31日: 1億8300万
2011年3月31日: -25億2900万
2011年6月30日: 17億7300万
2011年9月30日: -2億2900万
2011年12月31日: 5100万
2012年3月31日 +999.99%: 117億7400万
2012年6月30日: -62億2600万
2012年9月30日 -43.53%: -89億3600万
2012年12月31日: 71億400万
2013年3月31日 +262.71%: 257億6700万
2013年6月30日 -95.24%: 12億2700万
2013年9月30日 +596.41%: 85億4500万
2013年12月31日 +138.69%: 203億9600万
2014年3月31日 -41.78%: 118億7500万
2014年6月30日 -22.79%: 91億6900万
2014年9月30日 +114.33%: 196億5200万
2014年12月31日 +63.12%: 320億5600万
2015年3月31日 +34.87%: 432億3300万
2015年6月30日 -72.01%: 121億300万
2015年9月30日: -74億1400万
2015年12月31日: 49億5300万
2016年3月31日: -93億6700万
2016年6月30日: -31億5200万
2016年9月30日: -6億1500万
2016年12月31日: 167億1700万
2017年3月31日 -7.97%: 153億8500万
2017年6月30日 -19.45%: 123億9300万
2017年9月30日 +34.12%: 166億2200万
2017年12月31日 +57.85%: 262億3700万
2018年3月31日 -42.26%: 151億4800万
2018年6月30日 -60.22%: 60億2600万
2018年9月30日 +61%: 97億200万
2018年12月31日: -61億2100万
2019年3月31日: -43億7600万
2019年6月30日: -6800万
2019年9月30日: 11億1900万
2019年12月31日 +178.91%: 31億2100万
2020年3月31日: -342億4600万
2020年6月30日: 136億6100万
2020年9月30日 +61.28%: 220億3200万
2020年12月31日 +52.03%: 334億9500万
2021年3月31日 +32.28%: 443億600万
2021年6月30日 -94.84%: 22億8600万
2021年9月30日 +140.2%: 54億9100万
2021年12月31日 -20%: 43億9300万
2022年3月31日: -55億400万
2022年6月30日 -49.71%: -82億4000万
2022年9月30日 -38.3%: -113億9600万
2022年12月31日 -37.23%: -156億3900万
2023年3月31日: -7000万
2023年6月30日: 160億2200万
2023年9月30日 -19.5%: 128億9800万
2023年12月31日 +95.21%: 251億7800万
2024年3月31日 +102.47%: 509億7800万
2024年6月30日 -95.79%: 21億4800万
2024年9月30日 +426.49%: 113億900万
2024年12月31日 -45.28%: 61億8800万
2025年3月31日 -54.38%: 28億2300万
2025年6月30日 +288.13%: 109億5700万
2025年9月30日 +157.73%: 282億3900万
2025年12月31日 +41.44%: 399億4000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:百万円)
2025/06/24 11:01
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）: 114事業承継・成長支援ファンド投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
(非連結子会社の設立)
2025/06/24 11:01
#3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）: Shikokuブランド株式会社
持分法非適用の非連結子会社及び関連会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。
2025/06/24 11:01
#4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (*1)連結損益計算書の「その他業務収益」及び「その他業務費用」に含まれております。
(*2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
(*3)レベル2の時価からレベル3の時価への振替であり、当連結会計年度中は該当ありません。
2025/06/24 11:01