百十四銀行（8386）のその他の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -45億6300万
- 2010年9月30日 -15.14%
- -52億5400万
- 2010年12月31日 -20.21%
- -63億1600万
- 2011年3月31日 -38.36%
- -87億3900万
- 2011年6月30日
- -11億1500万
- 2011年9月30日 -254.98%
- -39億5800万
- 2011年12月31日 -10.89%
- -43億8900万
- 2012年3月31日
- 50億9700万
- 2012年6月30日
- -71億6100万
- 2012年9月30日 -66.88%
- -119億5000万
- 2012年12月31日
- -5億600万
- 2013年3月31日
- 188億5800万
- 2013年6月30日
- -44億9400万
- 2013年9月30日
- -4900万
- 2013年12月31日
- 75億9500万
- 2014年3月31日
- -3億1800万
- 2014年6月30日
- 71億6200万
- 2014年9月30日 +97.99%
- 141億8000万
- 2014年12月31日 +47.11%
- 208億6000万
- 2015年3月31日 +59.65%
- 333億400万
- 2015年6月30日 -83.08%
- 56億3500万
- 2015年9月30日
- -160億1100万
- 2015年12月31日
- -80億8700万
- 2016年3月31日 -173.27%
- -220億9900万
- 2016年6月30日
- -84億700万
- 2016年9月30日
- -62億4500万
- 2016年12月31日
- 63億3600万
- 2017年3月31日 -26.06%
- 46億8500万
- 2017年6月30日 +68.71%
- 79億400万
- 2017年9月30日 +31.6%
- 104億200万
- 2017年12月31日 +65.41%
- 172億600万
- 2018年3月31日 -73.49%
- 45億6200万
- 2018年6月30日 -21.94%
- 35億6100万
- 2018年9月30日 +32.52%
- 47億1900万
- 2018年12月31日
- -115億5700万
- 2019年3月31日
- -100億7600万
- 2019年6月30日
- -16億2700万
- 2019年9月30日 -11.68%
- -18億1700万
- 2019年12月31日 -41.17%
- -25億6500万
- 2020年3月31日 -999.99%
- -419億6100万
- 2020年6月30日
- 170億5900万
- 2020年9月30日 +38.38%
- 236億600万
- 2020年12月31日 +33.36%
- 314億8200万
- 2021年3月31日 +32.59%
- 417億4100万
- 2021年6月30日
- -8億5700万
- 2021年9月30日 -37.22%
- -11億7600万
- 2021年12月31日 -362.84%
- -54億4300万
- 2022年3月31日 -216.13%
- -172億700万
- 2022年6月30日
- -115億7600万
- 2022年9月30日 -50.01%
- -173億6500万
- 2022年12月31日 -30.3%
- -226億2600万
- 2023年3月31日
- -92億4200万
- 2023年6月30日
- 122億8200万
- 2023年9月30日 -35.34%
- 79億4100万
- 2023年12月31日 +128.85%
- 181億7300万
- 2024年3月31日 +127.46%
- 413億3600万
- 2024年6月30日
- -23億7900万
- 2024年9月30日
- 46億4700万
- 2024年12月31日
- -38億100万
- 2025年3月31日 -186.14%
- -108億7600万
- 2025年6月30日
- 61億4600万
- 2025年9月30日 +213.94%
- 192億9500万
- 2025年12月31日 +37.68%
- 265億6500万
- 2026年3月31日 +65.03%
- 438億3900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/15 14:15
(単位:百万円) - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 114GENNAIイノベーションファンド投資事業有限責任組合2026/06/15 14:15
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
(非連結子会社の設立) - #3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- Shikokuブランド株式会社2026/06/15 14:15
持分法非適用の非連結子会社及び関連会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (*1)連結損益計算書の「その他業務収益」及び「その他業務費用」に含まれております。2026/06/15 14:15
(*2)連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
(*3)レベル2の時価からレベル3の時価への振替であり、当連結会計年度中は該当ありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
