福岡銀行の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 95億1000万
- 2009年3月31日 -16.23%
- 79億6700万
- 2010年3月31日 -19.59%
- 64億600万
- 2011年3月31日 -9.55%
- 57億9400万
- 2012年3月31日 -1.09%
- 57億3100万
- 2013年3月31日 +11.94%
- 64億1500万
- 2014年3月31日 +27.01%
- 81億4800万
- 2014年9月30日 +0.75%
- 82億900万
- 2015年3月31日 +5.15%
- 86億3200万
- 2015年9月30日 +0.47%
- 86億7300万
- 2016年3月31日 +5.07%
- 91億1300万
- 2016年9月30日 +7.71%
- 98億1600万
- 2017年3月31日 +13.67%
- 111億5800万
- 2017年9月30日 +5.36%
- 117億5600万
- 2018年3月31日 -3.42%
- 113億5400万
- 2018年9月30日 -0.91%
- 112億5100万
- 2019年3月31日 +4.85%
- 117億9700万
- 2019年9月30日 -10.51%
- 105億5700万
- 2020年3月31日 +8.33%
- 114億3600万
- 2020年9月30日 -5.35%
- 108億2400万
- 2021年3月31日 -6.83%
- 100億8500万
- 2021年9月30日 -6.24%
- 94億5600万
- 2022年3月31日 +2.68%
- 97億900万
- 2022年9月30日 -0.84%
- 96億2700万
- 2023年3月31日 +7.35%
- 103億3500万
- 2023年9月30日 +6.73%
- 110億3100万
個別
- 2008年3月31日
- 92億9800万
- 2009年3月31日 -17.94%
- 76億3000万
- 2010年3月31日 -21.23%
- 60億1000万
- 2011年3月31日 -11.41%
- 53億2400万
- 2012年3月31日 -0.49%
- 52億9800万
- 2013年3月31日 +13.97%
- 60億3800万
- 2014年3月31日 +30.51%
- 78億8000万
- 2014年9月30日 +0.44%
- 79億1500万
- 2015年3月31日 +4.28%
- 82億5400万
- 2015年9月30日 -0.59%
- 82億500万
- 2016年3月31日 +1.65%
- 83億4000万
- 2016年9月30日 +9.28%
- 91億1400万
- 2017年3月31日 +15.27%
- 105億600万
- 2017年9月30日 +6.24%
- 111億6200万
- 2018年3月31日 -3.19%
- 108億600万
- 2018年9月30日 -0.36%
- 107億6700万
- 2019年3月31日 +5.27%
- 113億3400万
- 2019年9月30日 -11%
- 100億8700万
- 2020年3月31日 +8.39%
- 109億3300万
- 2020年9月30日 -6.21%
- 102億5400万
- 2021年3月31日 -6.86%
- 95億5100万
- 2021年9月30日 -6.21%
- 89億5800万
- 2022年3月31日 +2.2%
- 91億5500万
- 2022年9月30日 -3.33%
- 88億5000万
- 2023年3月31日 +8.43%
- 95億9600万
- 2023年9月30日 +7.25%
- 102億9200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、事務機器及び備品であります。2023/06/29 16:19
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券運用を主目的とする単独運用の金銭の信託において信託財産として運用されている有価証券の評価は、 時価法により行っております。
(3) デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
デリバティブ取引(特定取引目的の取引を除く)の評価は、時価法により行っております。
(4) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物については、主として定額法、その他の有形固定資産については、定率法を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 :3年~50年
その他:2年~20年2023/06/29 16:19 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- その他:2年~20年2023/06/29 16:19
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他:2年~20年2023/06/29 16:19
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、行内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。