みちのく銀行(8350)のその他の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億900万
- 2010年9月30日 -409.09%
- -10億6400万
- 2010年12月31日 -20.02%
- -12億7700万
- 2011年3月31日 -80.19%
- -23億100万
- 2011年6月30日
- -3億7100万
- 2011年9月30日 -326.95%
- -15億8400万
- 2011年12月31日
- -12億5700万
- 2012年3月31日
- -9700万
- 2012年6月30日 -999.99%
- -20億1900万
- 2012年9月30日
- -13億2100万
- 2012年12月31日
- 19億9300万
- 2013年3月31日 +131.61%
- 46億1600万
- 2013年6月30日
- -19億3100万
- 2013年9月30日
- -12億8000万
- 2013年12月31日
- -10億7200万
- 2014年3月31日
- 5億9100万
- 2014年6月30日 -28.26%
- 4億2400万
- 2014年9月30日
- -1億2000万
- 2014年12月31日
- 6億9400万
- 2015年3月31日 +280.84%
- 26億4300万
- 2015年6月30日
- -5億8300万
- 2015年9月30日 -304.46%
- -23億5800万
- 2015年12月31日 -17.05%
- -27億6000万
- 2016年3月31日 -42.86%
- -39億4300万
- 2016年6月30日
- -10億3400万
- 2016年9月30日 -43.23%
- -14億8100万
- 2016年12月31日
- 16億4500万
- 2017年3月31日
- -9億3300万
- 2017年6月30日
- 9億200万
- 2017年9月30日 +37.47%
- 12億4000万
- 2017年12月31日 +24.76%
- 15億4700万
- 2018年3月31日
- -7億4000万
- 2018年6月30日
- 1億6100万
- 2018年9月30日 +325.47%
- 6億8500万
- 2018年12月31日
- -55億5700万
- 2019年3月31日
- -35億3300万
- 2019年6月30日
- -14億3300万
- 2019年9月30日
- -7億5200万
- 2019年12月31日
- 29億3100万
- 2020年3月31日
- -24億5900万
- 2020年6月30日
- 33億3700万
- 2020年9月30日 +34.7%
- 44億9500万
- 2020年12月31日 +39.38%
- 62億6500万
- 2021年3月31日 -9.93%
- 56億4300万
- 2021年6月30日
- -5億500万
- 2021年9月30日 -17.43%
- -5億9300万
- 2021年12月31日 -266.44%
- -21億7300万
- 2022年3月31日 -72.8%
- -37億5500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2022/06/24 15:31
(単位:百万円) - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- みちのく地域活性化投資事業有限責任組合2022/06/24 15:31
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。 - #3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- みちのく地域活性化投資事業有限責任組合2022/06/24 15:31
持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除外しております。
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- みちのく地域活性化投資事業有限責任組合2022/06/24 15:31
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項