8306 三菱UFJ FG他1社の資金調達費用、持分法の適用範囲の変動、短期社債を比較

【期間】

資金調達費用

2008年通期

三菱UFJ FG
2兆278億
三井住友トラストグループ
993億5200万

2009年通期

三菱UFJ FG
1兆4730億
三井住友トラストグループ
968億4500万

2010年通期

三菱UFJ FG
6696億1200万
三井住友トラストグループ
689億100万

2011年通期

三菱UFJ FG
5176億3700万
三井住友トラストグループ
596億9400万

2012年通期

三菱UFJ FG
5088億7400万
三井住友トラストグループ
1210億6700万

2013年通期

三菱UFJ FG
5201億8000万
三井住友トラストグループ
1195億3500万

2014年通期

三菱UFJ FG
4921億2200万
三井住友トラストグループ
1291億6900万

2015年通期

三菱UFJ FG
6247億4300万
三井住友トラストグループ
1263億4700万

2016年通期

三菱UFJ FG
6557億3500万
三井住友トラストグループ
1411億3100万

2017年通期

三菱UFJ FG
8636億7700万
三井住友トラストグループ
1652億7100万

2018年通期

三菱UFJ FG
1兆1882億
三井住友トラストグループ
2460億7100万

2019年通期

三菱UFJ FG
1兆8095億
三井住友トラストグループ
3718億4500万

2020年通期

三菱UFJ FG
1兆9484億
三井住友トラストグループ
3618億9000万

2021年通期

三菱UFJ FG
7737億1900万
三井住友トラストグループ
1374億7100万

2022年通期

三菱UFJ FG
5439億5700万
三井住友トラストグループ
1078億8300万

2023年通期

三菱UFJ FG
2兆3727億
三井住友トラストグループ
5514億5600万

2024年通期

三菱UFJ FG
5兆111億
三井住友トラストグループ
1兆1293億

持分法の適用範囲の変動

短期社債

2012年通期

三菱UFJ FG
5230億6500万
三井住友トラストグループ
3778億5900万

2013年通期

三菱UFJ FG
4621億6100万
三井住友トラストグループ
9400億6700万

2014年通期

三菱UFJ FG
4358億800万
三井住友トラストグループ
9048億8200万

2015年通期

三菱UFJ FG
7895億1200万
三井住友トラストグループ
9743億1700万

2016年通期

三菱UFJ FG
7524億9200万
三井住友トラストグループ
1兆2532億

2017年通期

三菱UFJ FG
8479億9900万
三井住友トラストグループ
9042億4800万

2018年通期

三菱UFJ FG
8472億9900万
三井住友トラストグループ
1兆628億

2019年通期

三菱UFJ FG
7939億9900万
三井住友トラストグループ
1兆4727億

2020年通期

三菱UFJ FG
9622億9500万
三井住友トラストグループ
1兆7070億

2021年通期

三菱UFJ FG
1兆430億
三井住友トラストグループ
2兆5450億

2022年通期

三菱UFJ FG
1兆3168億
三井住友トラストグループ
2兆3875億

2023年通期

三菱UFJ FG
1兆474億
三井住友トラストグループ
2兆3323億

2024年通期

三菱UFJ FG
1兆2117億
三井住友トラストグループ
2兆9067億

資金調達費用に対する割合

対資金調達費用
年度勘定科目三菱UFJ FG三井住友トラストグループ
2008年通期資金調達費用100%
2兆278億
100%
993億5200万
短期社債20.57%
4172億
-
2009年通期資金調達費用100%
1兆4730億
100%
968億4500万
短期社債21.99%
3239億5900万
-
2010年通期資金調達費用100%
6696億1200万
100%
689億100万
短期社債71.76%
4805億4500万
-
2011年通期資金調達費用100%
5176億3700万
100%
596億9400万
短期社債84.42%
4369億6700万
-
2012年通期資金調達費用100%
5088億7400万
100%
1210億6700万
短期社債102.79%
5230億6500万
312.11%
3778億5900万
2013年通期資金調達費用100%
5201億8000万
100%
1195億3500万
持分法の適用範囲の変動-0.11%
-5億7800万
-
短期社債88.85%
4621億6100万
786.44%
9400億6700万
2014年通期資金調達費用100%
4921億2200万
100%
1291億6900万
短期社債88.56%
4358億800万
700.54%
9048億8200万
2015年通期資金調達費用100%
6247億4300万
100%
1263億4700万
短期社債126.37%
7895億1200万
771.14%
9743億1700万
2016年通期資金調達費用100%
6557億3500万
100%
1411億3100万
持分法の適用範囲の変動3.72%
243億9400万
-
短期社債114.76%
7524億9200万
887.97%
1兆2532億
2017年通期資金調達費用100%
8636億7700万
100%
1652億7100万
短期社債98.18%
8479億9900万
547.13%
9042億4800万
2018年通期資金調達費用100%
1兆1882億
100%
2460億7100万
短期社債71.31%
8472億9900万
431.94%
1兆628億
2019年通期資金調達費用100%
1兆8095億
100%
3718億4500万
持分法の適用範囲の変動-1.12%
-202億6900万
-
短期社債43.88%
7939億9900万
396.08%
1兆4727億
2020年通期資金調達費用100%
1兆9484億
100%
3618億9000万
短期社債49.39%
9622億9500万
471.72%
1兆7070億
2021年通期資金調達費用100%
7737億1900万
100%
1374億7100万
持分法の適用範囲の変動-0.01%
-1億400万
-
短期社債134.8%
1兆430億
999%
2兆5450億
2022年通期資金調達費用100%
5439億5700万
100%
1078億8300万
短期社債242.08%
1兆3168億
999%
2兆3875億
2023年通期資金調達費用100%
2兆3727億
100%
5514億5600万
短期社債44.15%
1兆474億
422.95%
2兆3323億
2024年通期資金調達費用100%
5兆111億
100%
1兆1293億
短期社債24.18%
1兆2117億
257.37%
2兆9067億