8306 三菱UFJ FG他1社の金融商品取引責任準備金取崩額、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）を比較
金融商品取引責任準備金取崩額
2009年通期
- 三菱UFJ FG
- 13億400万
- 三井住友トラストHD
- -
2010年通期
- 三菱UFJ FG
- 2億4100万
- 三井住友トラストHD
- -
2011年通期
- 三菱UFJ FG
- 8億6300万
- 三井住友トラストHD
- -
2012年通期
- 三菱UFJ FG
- 4億3600万
- 三井住友トラストHD
- -
2017年通期
- 三菱UFJ FG
- 1億5600万
- 三井住友トラストHD
- -
2019年通期
- 三菱UFJ FG
- 5600万
- 三井住友トラストHD
- -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
2008年通期
- 三菱UFJ FG
- 189億3900万
- 三井住友トラストHD
- -
2009年通期
- 三菱UFJ FG
- 108億7400万
- 三井住友トラストHD
- -
2012年通期
- 三菱UFJ FG
- 7億9400万
- 三井住友トラストHD
- -
2013年通期
- 三菱UFJ FG
- 4億9800万
- 三井住友トラストHD
- -
2014年通期
- 三菱UFJ FG
- 23億9900万
- 三井住友トラストHD
- -
2015年通期
- 三菱UFJ FG
- 679億5200万
- 三井住友トラストHD
- -
2016年通期
- 三菱UFJ FG
- -
- 三井住友トラストHD
- 1億6000万
2017年通期
- 三菱UFJ FG
- 27億6100万
- 三井住友トラストHD
- -
2020年通期
- 三菱UFJ FG
- 587億100万
- 三井住友トラストHD
- -
2022年通期
- 三菱UFJ FG
- 28億1300万
- 三井住友トラストHD
- -
2024年通期
- 三菱UFJ FG
- 44億600万
- 三井住友トラストHD
- -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
2014年通期
- 三菱UFJ FG
- 353億2300万
- 三井住友トラストHD
- -63億600万
2015年通期
- 三菱UFJ FG
- -626億9600万
- 三井住友トラストHD
- -645億6400万
2016年通期
- 三菱UFJ FG
- -889億800万
- 三井住友トラストHD
- 981億9500万
2017年通期
- 三菱UFJ FG
- -927億2000万
- 三井住友トラストHD
- -136億5000万
2018年通期
- 三菱UFJ FG
- -1237億800万
- 三井住友トラストHD
- -343億7900万
2019年通期
- 三菱UFJ FG
- -895億8800万
- 三井住友トラストHD
- 265億1600万
2020年通期
- 三菱UFJ FG
- 492億1200万
- 三井住友トラストHD
- 538億4000万
2021年通期
- 三菱UFJ FG
- -3874億1500万
- 三井住友トラストHD
- -1323億4000万
2022年通期
- 三菱UFJ FG
- -1069億8000万
- 三井住友トラストHD
- 395億4000万
2023年通期
- 三菱UFJ FG
- -537億7400万
- 三井住友トラストHD
- -366億2200万
2024年通期
- 三菱UFJ FG
- -4816億4400万
- 三井住友トラストHD
- -1013億5800万
金融商品取引責任準備金取崩額に対する割合
| 年度 | 勘定科目 | 三菱UFJ FG | 三井住友トラストHD |
|---|---|---|---|
| 2009年通期 | 金融商品取引責任準備金取崩額 | 100% 13億400万 | - |
| 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入 | 833.9% 108億7400万 | - | |
| 2010年通期 | 金融商品取引責任準備金取崩額 | 100% 2億4100万 | - |
| 2011年通期 | 金融商品取引責任準備金取崩額 | 100% 8億6300万 | - |
| 2012年通期 | 金融商品取引責任準備金取崩額 | 100% 4億3600万 | - |
| 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入 | 182.11% 7億9400万 | - | |
| 2017年通期 | 金融商品取引責任準備金取崩額 | 100% 1億5600万 | - |
| 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入 | 999% 27億6100万 | - | |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -59435.9% -927億2000万 | -136億5000万 | |
| 2019年通期 | 金融商品取引責任準備金取崩額 | 100% 5600万 | - |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -159978.57% -895億8800万 | 265億1600万 | |
| 2008年通期 | 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入 | 189億3900万 | - |
| 2013年通期 | 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入 | 4億9800万 | - |
| 2014年通期 | 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入 | 23億9900万 | - |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | 353億2300万 | -63億600万 | |
| 2015年通期 | 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入 | 679億5200万 | - |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -626億9600万 | -645億6400万 | |
| 2016年通期 | 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入 | - | 1億6000万 |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -889億800万 | 981億9500万 | |
| 2020年通期 | 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入 | 587億100万 | - |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | 492億1200万 | 538億4000万 | |
| 2022年通期 | 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入 | 28億1300万 | - |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -1069億8000万 | 395億4000万 | |
| 2024年通期 | 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入 | 44億600万 | - |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -4816億4400万 | -1013億5800万 | |
| 2018年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -1237億800万 | -343億7900万 |
| 2021年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -3874億1500万 | -1323億4000万 |
| 2023年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -537億7400万 | -366億2200万 |