8306 三菱UFJ FG他2社の金銭の信託の減少による収入、自己株式の処分、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)を比較

【期間】

金銭の信託の減少による収入

自己株式の処分

2013年2Q

三菱UFJ FG
2億1700万
三井住友トラストグループ
939億6800万
みずほ FG
10億2800万

2021年2Q

三菱UFJ FG
55億7300万
三井住友トラストグループ
1億300万
みずほ FG
15億5400万

2022年2Q

三菱UFJ FG
18億8700万
三井住友トラストグループ
1億3300万
みずほ FG
15億9700万

2023年2Q

三菱UFJ FG
16億6300万
三井住友トラストグループ
5億1800万
みずほ FG
27億600万

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

2015年2Q

三菱UFJ FG
-533億3400万
三井住友トラストグループ
-61億2200万
みずほ FG
-321億1400万

2016年2Q

三菱UFJ FG
-512億7500万
三井住友トラストグループ
5億200万
みずほ FG
-82億8900万

2017年2Q

三菱UFJ FG
-806億1200万
三井住友トラストグループ
-6億8700万
みずほ FG
-153億8400万

2018年2Q

三菱UFJ FG
-602億1400万
三井住友トラストグループ
-50億1600万
みずほ FG
-285億7800万

2019年2Q

三菱UFJ FG
-450億600万
三井住友トラストグループ
-103億500万
みずほ FG
-425億3400万

2020年2Q

三菱UFJ FG
-348億2400万
三井住友トラストグループ
-56億8700万
みずほ FG
-314億6800万

2021年2Q

三菱UFJ FG
-480億7100万
三井住友トラストグループ
-86億400万
みずほ FG
373億8000万

2022年2Q

三菱UFJ FG
-511億9700万
三井住友トラストグループ
-38億400万
みずほ FG
-53億2900万

2023年2Q

三菱UFJ FG
-414億6200万
三井住友トラストグループ
-58億3300万
みずほ FG
192億4300万

金銭の信託の減少による収入に対する割合

対金銭の信託の減少による収入
年度勘定科目三菱UFJ FG三井住友トラストグループみずほ FG
2010年2Q金銭の信託の減少による収入100%
2976億8100万
100%
5700万
100%
426億2000万
2011年2Q金銭の信託の減少による収入100%
3464億1900万
-100%
644億9500万
2012年2Q金銭の信託の減少による収入100%
3249億1500万
-100%
225億1800万
2013年2Q金銭の信託の減少による収入100%
8467億5800万
100%
56億5000万
100%
17億8500万
自己株式の処分0.03%
2億1700万
999%
939億6800万
57.59%
10億2800万
2014年2Q金銭の信託の減少による収入100%
2489億9500万
100%
120億
100%
97億7100万
自己株式の処分0%
100万
0.13%
1500万
3.74%
3億6500万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-9.78%
-243億5200万
--
2015年2Q金銭の信託の減少による収入100%
1770億1800万
-100%
136億900万
自己株式の処分0.92%
16億3200万
1800万2.57%
3億5000万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-30.13%
-533億3400万
-61億2200万-235.98%
-321億1400万
2016年2Q金銭の信託の減少による収入100%
3496億6200万
-100%
9200万
自己株式の処分0.61%
21億3200万
300万352.17%
3億2400万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-14.66%
-512億7500万
5億200万-9009.78%
-82億8900万
2017年2Q金銭の信託の減少による収入100%
1681億9700万
100%
1億5000万
100%
332億4700万
自己株式の処分1.12%
18億9100万
8%
1200万
2.34%
7億7800万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-47.93%
-806億1200万
-458%
-6億8700万
-46.27%
-153億8400万
2018年2Q金銭の信託の減少による収入100%
3293億4600万
-100%
154億100万
自己株式の処分1.13%
37億3000万
3000万6.17%
9億5000万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-18.28%
-602億1400万
-50億1600万-185.56%
-285億7800万
2019年2Q金銭の信託の減少による収入100%
2430億
-100%
253億7500万
自己株式の処分0.7%
17億
14億7200万8.35%
21億1900万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-18.52%
-450億600万
-103億500万-167.62%
-425億3400万
2020年2Q金銭の信託の減少による収入100%
4142億7000万
-100%
48億4100万
自己株式の処分0.62%
25億7700万
4000万26.96%
13億500万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-8.41%
-348億2400万
-56億8700万-650.03%
-314億6800万
2021年2Q金銭の信託の減少による収入100%
4826億3500万
-100%
61億1900万
自己株式の処分1.15%
55億7300万
1億300万25.4%
15億5400万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-9.96%
-480億7100万
-86億400万610.88%
373億8000万
2022年2Q金銭の信託の減少による収入100%
4866億1900万
-100%
324億7900万
自己株式の処分0.39%
18億8700万
1億3300万4.92%
15億9700万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-10.52%
-511億9700万
-38億400万-16.41%
-53億2900万
2023年2Q金銭の信託の減少による収入100%
6569億400万
100%
14億5500万
100%
23億2900万
自己株式の処分0.25%
16億6300万
35.6%
5億1800万
116.19%
27億600万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-6.31%
-414億6200万
-400.89%
-58億3300万
826.23%
192億4300万