8306 三菱UFJ FG他2社の貸倒引当金の増減(△)、劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)を比較

【期間】

貸倒引当金の増減(△)

劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

2015年2Q

三菱UFJ FG
-533億3400万
三井住友トラストグループ
-61億2200万
みずほ FG
-321億1400万

2016年2Q

三菱UFJ FG
-512億7500万
三井住友トラストグループ
5億200万
みずほ FG
-82億8900万

2017年2Q

三菱UFJ FG
-806億1200万
三井住友トラストグループ
-6億8700万
みずほ FG
-153億8400万

2018年2Q

三菱UFJ FG
-602億1400万
三井住友トラストグループ
-50億1600万
みずほ FG
-285億7800万

2019年2Q

三菱UFJ FG
-450億600万
三井住友トラストグループ
-103億500万
みずほ FG
-425億3400万

2020年2Q

三菱UFJ FG
-348億2400万
三井住友トラストグループ
-56億8700万
みずほ FG
-314億6800万

2021年2Q

三菱UFJ FG
-480億7100万
三井住友トラストグループ
-86億400万
みずほ FG
373億8000万

2022年2Q

三菱UFJ FG
-511億9700万
三井住友トラストグループ
-38億400万
みずほ FG
-53億2900万

2023年2Q

三菱UFJ FG
-414億6200万
三井住友トラストグループ
-58億3300万
みずほ FG
192億4300万

貸倒引当金の増減(△)に対する割合

対貸倒引当金の増減(△)
年度勘定科目三菱UFJ FG三井住友トラストグループみずほ FG
2010年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-66億7100万
-100%
-345億9200万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入1267億7600万--
2011年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-122億5800万
-100%
-286億500万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入2809億4900万348.99%
427億7900万
-
2012年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-147億3600万
-100%
-348億9500万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入3024億900万280.36%
413億1400万
-
2013年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-191億5000万
-100%
-1052億2700万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入49億8200万--
2014年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-156億100万
-100%
-963億7700万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入500億191.33%
298億5000万
-
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-243億5200万--
2015年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-86億1400万
-100%
-606億5900万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入1453億8300万999%
1490億4900万
-
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-533億3400万-71.07%
-61億2200万
-52.94%
-321億1400万
2016年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-20億1200万
100%
19億300万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入2546億8700万999%
993億5000万
-
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-512億7500万24.95%
5億200万
-435.58%
-82億8900万
2017年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-116億3200万
-100%
-1471億4700万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入4244億6100万940.15%
1093億5800万
-
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-806億1200万-5.91%
-6億8700万
-10.45%
-153億8400万
2018年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-167億2400万
-100%
-656億2900万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入1384億594.6%
994億4100万
-
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-602億1400万-29.99%
-50億1600万
-43.54%
-285億7800万
2019年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-105億100万
-100%
-76億3700万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入2657億2200万378.87%
397億8500万
-
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-450億600万-98.13%
-103億500万
-556.95%
-425億3400万
2020年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-23億900万
100%
534億7000万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入2120億999%
397億8400万
-
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-348億2400万-246.3%
-56億8700万
-58.85%
-314億6800万
2021年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-115億7600万
100%
172億3500万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入1494億4500万--
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-480億7100万-74.33%
-86億400万
216.88%
373億8000万
2022年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-265億7500万
-100%
-973億3800万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入3478億400万--
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-511億9700万-14.31%
-38億400万
-5.47%
-53億2900万
2023年2Q貸倒引当金の増減(△)--100%
-220億700万
-100%
-268億3500万
劣後特約付社債及び新株予約権付社債の発行による収入5364億9900万185.31%
407億8100万
-
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-414億6200万-26.51%
-58億3300万
71.71%
192億4300万