8306 三菱UFJ FG他2社の役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)、経常収益 - ㈱三菱東京UFJ銀行、有形固定資産の取得による支出を比較

【期間】

役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)

経常収益 - ㈱三菱東京UFJ銀行

有形固定資産の取得による支出

2010年2Q

三菱UFJ FG
-283億4000万
三井住友トラストグループ
-23億4900万
みずほ FG
-400億6500万

2011年2Q

三菱UFJ FG
-440億9000万
三井住友トラストグループ
-146億7900万
みずほ FG
-185億5400万

2012年2Q

三菱UFJ FG
-516億6300万
三井住友トラストグループ
-150億1500万
みずほ FG
-126億3000万

2013年2Q

三菱UFJ FG
-701億9900万
三井住友トラストグループ
-64億7700万
みずほ FG
-327億6900万

2014年2Q

三菱UFJ FG
-766億3400万
三井住友トラストグループ
-67億8700万
みずほ FG
-148億2700万

2015年2Q

三菱UFJ FG
-533億5400万
三井住友トラストグループ
-92億3900万
みずほ FG
-279億9100万

2016年2Q

三菱UFJ FG
-629億3200万
三井住友トラストグループ
-55億300万
みずほ FG
-225億3700万

2017年2Q

三菱UFJ FG
-715億6200万
三井住友トラストグループ
-42億8700万
みずほ FG
-193億5800万

2018年2Q

三菱UFJ FG
-767億8800万
三井住友トラストグループ
-31億9600万
みずほ FG
-161億7000万

2019年2Q

三菱UFJ FG
-474億6200万
三井住友トラストグループ
-106億1700万
みずほ FG
-340億7400万

2020年2Q

三菱UFJ FG
-555億4600万
三井住友トラストグループ
-42億5100万
みずほ FG
-366億2900万

2021年2Q

三菱UFJ FG
-491億1800万
三井住友トラストグループ
-35億8900万
みずほ FG
-117億7900万

2022年2Q

三菱UFJ FG
-504億6700万
三井住友トラストグループ
-29億5000万
みずほ FG
-290億5900万

2023年2Q

三菱UFJ FG
-511億4600万
三井住友トラストグループ
-45億5000万
みずほ FG
-257億3400万

役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)に対する割合

対役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
年度勘定科目三菱UFJ FG三井住友トラストグループみずほ FG
2010年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-1億9300万
-100%
-4億1100万
-100%
-6200万
有形固定資産の取得による支出-14683.94%
-283億4000万
-571.53%
-23億4900万
-64620.97%
-400億6500万
2011年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-2億6100万
--100%
-2億4500万
有形固定資産の取得による支出-16892.72%
-440億9000万
-146億7900万-7573.06%
-185億5400万
2012年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-3億300万
--100%
-4億1000万
有形固定資産の取得による支出-17050.5%
-516億6300万
-150億1500万-3080.49%
-126億3000万
2013年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-4億100万
--100%
-2億9000万
経常収益 - ㈱三菱東京UFJ銀行999%
1兆7656億
--
有形固定資産の取得による支出-17505.99%
-701億9900万
-64億7700万-11299.66%
-327億6900万
2014年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-2億4000万
--100%
-2億5000万
経常収益 - ㈱三菱東京UFJ銀行999%
1兆9517億
--
有形固定資産の取得による支出-31930.83%
-766億3400万
-67億8700万-5930.8%
-148億2700万
2015年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-1億3600万
-100%
4000万
経常収益 - ㈱三菱東京UFJ銀行999%
2兆742億
--
有形固定資産の取得による支出-39230.88%
-533億5400万
-92億3900万-69977.5%
-279億9100万
2016年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-1億4500万
--100%
-3億800万
有形固定資産の取得による支出-43401.38%
-629億3200万
-55億300万-7317.21%
-225億3700万
2017年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-1億8600万
-0
有形固定資産の取得による支出-38474.19%
-715億6200万
-42億8700万-193億5800万
2018年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-1億7600万
--100%
-1億5100万
有形固定資産の取得による支出-43629.55%
-767億8800万
-31億9600万-10708.61%
-161億7000万
2019年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-1億600万
--100%
-3億3400万
有形固定資産の取得による支出-44775.47%
-474億6200万
-106億1700万-10201.8%
-340億7400万
2020年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-2億6500万
--100%
-3億800万
有形固定資産の取得による支出-20960.75%
-555億4600万
-42億5100万-11892.53%
-366億2900万
2021年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-1億1000万
--100%
-1億9400万
有形固定資産の取得による支出-44652.73%
-491億1800万
-35億8900万-6071.65%
-117億7900万
2022年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-7800万
--100%
-8500万
有形固定資産の取得による支出-64701.28%
-504億6700万
-29億5000万-34187.06%
-290億5900万
2023年2Q役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-100%
-8800万
--100%
-300万
有形固定資産の取得による支出-58120.45%
-511億4600万
-45億5000万-857800%
-257億3400万