8306 三菱UFJ FG他2社の自己株式の取得、社債発行費、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)を比較

【期間】

自己株式の取得

2008年通期

三菱UFJ FG
-1520億5200万
三井住友トラストグループ
-1億2600万
みずほ FG
-1504億6400万

2009年通期

三菱UFJ FG
-9億2200万
三井住友トラストグループ
-1274億9600万
みずほ FG
-1503億5900万

2010年通期

三菱UFJ FG
-11億2400万
三井住友トラストグループ
-1800万
みずほ FG
-400万

2011年通期

三菱UFJ FG
-2500億4200万
三井住友トラストグループ
-1700万
みずほ FG
-300万

2012年通期

三菱UFJ FG
-1億300万
三井住友トラストグループ
-1億3800万
みずほ FG
-25億6000万

2013年通期

三菱UFJ FG
-3600万
三井住友トラストグループ
-1995億7400万
みずほ FG
-3億9500万

社債発行費

2015年通期

三菱UFJ FG
11億9300万
三井住友トラストグループ
1億4900万
みずほ FG
8億6500万

2016年通期

三菱UFJ FG
77億1700万
三井住友トラストグループ
11億1600万
みずほ FG
32億3000万

2017年通期

三菱UFJ FG
93億2200万
三井住友トラストグループ
8億6600万
みずほ FG
98億3500万

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

2015年通期

三菱UFJ FG
-626億9600万
三井住友トラストグループ
-645億6400万
みずほ FG
-384億3700万

2016年通期

三菱UFJ FG
-889億800万
三井住友トラストグループ
981億9500万
みずほ FG
-650億1200万

2017年通期

三菱UFJ FG
-927億2000万
三井住友トラストグループ
-136億5000万
みずほ FG
-176億7700万

2018年通期

三菱UFJ FG
-1237億800万
三井住友トラストグループ
-343億7900万
みずほ FG
-248億300万

2019年通期

三菱UFJ FG
-895億8800万
三井住友トラストグループ
265億1600万
みずほ FG
-578億6300万

2020年通期

三菱UFJ FG
492億1200万
三井住友トラストグループ
538億4000万
みずほ FG
-919億5000万

2021年通期

三菱UFJ FG
-3874億1500万
三井住友トラストグループ
-1323億4000万
みずほ FG
868億700万

2022年通期

三菱UFJ FG
-1069億8000万
三井住友トラストグループ
395億4000万
みずほ FG
563億9200万

2023年通期

三菱UFJ FG
-537億7400万
三井住友トラストグループ
-366億2200万
みずほ FG
690億6700万

2024年通期

三菱UFJ FG
-4816億4400万
三井住友トラストグループ
-1013億5800万
みずほ FG
1023億2300万

自己株式の取得に対する割合

対自己株式の取得
年度勘定科目三菱UFJ FG三井住友トラストグループみずほ FG
2008年通期自己株式の取得-100%
-1520億5200万
-100%
-1億2600万
-100%
-1504億6400万
2009年通期自己株式の取得-100%
-9億2200万
-100%
-1274億9600万
-100%
-1503億5900万
2010年通期自己株式の取得-100%
-11億2400万
-100%
-1800万
-100%
-400万
2011年通期自己株式の取得-100%
-2500億4200万
-100%
-1700万
-100%
-300万
2012年通期自己株式の取得-100%
-1億300万
-100%
-1億3800万
-100%
-25億6000万
2013年通期自己株式の取得-100%
-3600万
-100%
-1995億7400万
-100%
-3億9500万
2015年通期社債発行費11億9300万1億4900万8億6500万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-626億9600万-645億6400万-384億3700万
2016年通期社債発行費77億1700万11億1600万32億3000万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-889億800万981億9500万-650億1200万
2017年通期社債発行費93億2200万8億6600万98億3500万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-927億2000万-136億5000万-176億7700万
2018年通期社債発行費95億4900万-69億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-1237億800万-343億7900万-248億300万
2019年通期社債発行費95億6900万-56億8400万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-895億8800万265億1600万-578億6300万
2020年通期社債発行費101億6600万-69億2400万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)492億1200万538億4000万-919億5000万
2021年通期社債発行費44億8900万-70億3300万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-3874億1500万-1323億4000万868億700万
2022年通期社債発行費74億9000万-40億5300万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-1069億8000万395億4000万563億9200万
2023年通期社債発行費141億6000万-64億4900万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-537億7400万-366億2200万690億6700万
2024年通期社債発行費107億100万-69億8800万
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-4816億4400万-1013億5800万1023億2300万
2014年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)353億2300万-63億600万-