8306 三菱UFJ FG他1社の自己株式の売却による収入、米国会計基準適用子会社における年金債務調整額(税引後)、土地再評価差額金(税引後)他1件を比較

【期間】

自己株式の売却による収入

2008年通期

三菱UFJ FG
7億8000万
みずほ FG
9800万

2009年通期

三菱UFJ FG
1234億1800万
みずほ FG
1億7900万

2010年通期

三菱UFJ FG
9億7800万
みずほ FG
300万

2011年通期

三菱UFJ FG
300万
みずほ FG
400万

2012年通期

三菱UFJ FG
200万
みずほ FG
19億6000万

2013年通期

三菱UFJ FG
65億
みずほ FG
10億7400万

2014年通期

三菱UFJ FG
6億1000万
みずほ FG
1000万

2015年通期

三菱UFJ FG
200万
みずほ FG
200万

2016年通期

三菱UFJ FG
100万
みずほ FG
200万

2017年通期

三菱UFJ FG
300万
みずほ FG
0

2018年通期

三菱UFJ FG
22億2500万
みずほ FG
0

2019年通期

三菱UFJ FG
41億4100万
みずほ FG
9億5200万

2020年通期

三菱UFJ FG
22億9100万
みずほ FG
15億1600万

2021年通期

三菱UFJ FG
21億4300万
みずほ FG
8億5400万

2022年通期

三菱UFJ FG
53億9900万
みずほ FG
8億7300万

2023年通期

三菱UFJ FG
22億3700万
みずほ FG
16億1500万

2024年通期

三菱UFJ FG
22億9700万
みずほ FG
27億6700万

米国会計基準適用子会社における年金債務調整額(税引後)

2011年通期

三菱UFJ FG
22億3900万
みずほ FG
-

2012年通期

三菱UFJ FG
-181億4000万
みずほ FG
-

2013年通期

三菱UFJ FG
-70億7100万
みずほ FG
-

2014年通期

三菱UFJ FG
277億3400万
みずほ FG
-

土地再評価差額金(税引後)

2011年通期

三菱UFJ FG
-
みずほ FG
-2100万

2012年通期

三菱UFJ FG
221億3000万
みずほ FG
118億2100万

2013年通期

三菱UFJ FG
-1億4300万
みずほ FG
-4100万

2014年通期

三菱UFJ FG
-1億6600万
みずほ FG
300万

2015年通期

三菱UFJ FG
141億4900万
みずほ FG
75億3100万

2016年通期

三菱UFJ FG
70億5500万
みずほ FG
36億3000万

2017年通期

三菱UFJ FG
-2100万
みずほ FG
-1100万

2018年通期

三菱UFJ FG
-5700万
みずほ FG
-1億3300万

2020年通期

三菱UFJ FG
3600万
みずほ FG
-

2022年通期

三菱UFJ FG
100万
みずほ FG
-

退職給付引当金の増減額(△は減少)

2008年通期

三菱UFJ FG
-15億200万
みずほ FG
-6億5500万

2009年通期

三菱UFJ FG
277億6100万
みずほ FG
4億7200万

2010年通期

三菱UFJ FG
-242億5300万
みずほ FG
20億8300万

2011年通期

三菱UFJ FG
-8億8300万
みずほ FG
14億5700万

2012年通期

三菱UFJ FG
224億8600万
みずほ FG
4億8200万

2013年通期

三菱UFJ FG
-14億4400万
みずほ FG
23億5500万

自己株式の売却による収入に対する割合

対自己株式の売却による収入
年度勘定科目三菱UFJ FGみずほ FG
2008年通期自己株式の売却による収入100%
7億8000万
100%
9800万
退職給付引当金の増減額(△は減少)-192.56%
-15億200万
-668.37%
-6億5500万
2009年通期自己株式の売却による収入100%
1234億1800万
100%
1億7900万
退職給付引当金の増減額(△は減少)22.49%
277億6100万
263.69%
4億7200万
2010年通期自己株式の売却による収入100%
9億7800万
100%
300万
退職給付引当金の増減額(△は減少)-2479.86%
-242億5300万
999%
20億8300万
2011年通期自己株式の売却による収入100%
300万
100%
400万
米国会計基準適用子会社における年金債務調整額(税引後)999%
22億3900万
-
土地再評価差額金(税引後)--525%
-2100万
退職給付引当金の増減額(△は減少)-29433.33%
-8億8300万
999%
14億5700万
2012年通期自己株式の売却による収入100%
200万
100%
19億6000万
米国会計基準適用子会社における年金債務調整額(税引後)-907000%
-181億4000万
-
土地再評価差額金(税引後)999%
221億3000万
603.11%
118億2100万
退職給付引当金の増減額(△は減少)999%
224億8600万
24.59%
4億8200万
2013年通期自己株式の売却による収入100%
65億
100%
10億7400万
米国会計基準適用子会社における年金債務調整額(税引後)-108.78%
-70億7100万
-
土地再評価差額金(税引後)-2.2%
-1億4300万
-3.82%
-4100万
退職給付引当金の増減額(△は減少)-22.22%
-14億4400万
219.27%
23億5500万
2014年通期自己株式の売却による収入100%
6億1000万
100%
1000万
米国会計基準適用子会社における年金債務調整額(税引後)999%
277億3400万
-
土地再評価差額金(税引後)-27.21%
-1億6600万
30%
300万
2015年通期自己株式の売却による収入100%
200万
100%
200万
土地再評価差額金(税引後)999%
141億4900万
999%
75億3100万
2016年通期自己株式の売却による収入100%
100万
100%
200万
土地再評価差額金(税引後)999%
70億5500万
999%
36億3000万
2017年通期自己株式の売却による収入100%
300万
NAN%
0
土地再評価差額金(税引後)-700%
-2100万
-INF%
-1100万
2018年通期自己株式の売却による収入100%
22億2500万
NAN%
0
土地再評価差額金(税引後)-2.56%
-5700万
-INF%
-1億3300万
2019年通期自己株式の売却による収入100%
41億4100万
100%
9億5200万
2020年通期自己株式の売却による収入100%
22億9100万
100%
15億1600万
土地再評価差額金(税引後)1.57%
3600万
-
2021年通期自己株式の売却による収入100%
21億4300万
100%
8億5400万
2022年通期自己株式の売却による収入100%
53億9900万
100%
8億7300万
土地再評価差額金(税引後)0.02%
100万
-
2023年通期自己株式の売却による収入100%
22億3700万
100%
16億1500万
2024年通期自己株式の売却による収入100%
22億9700万
100%
27億6700万