8309 三井住友トラストHD他1社

対退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
年度	勘定科目	三井住友トラストHD	みずほ FG
2014年通期	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	-100% -63億600万	-
	受取手数料	1億4100万	-
	その他経常費用	999% 866億4500万	1208億
	資金調達費用	999% 1291億6900万	3092億6600万
	無形固定資産の売却による収入	0.17% 1100万	0
	受取利息	100万	-
2015年通期	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	-100% -645億6400万	-100% -384億3700万
	受取手数料	2億1200万	-
	その他経常費用	680億3100万	1862億9600万
	資金調達費用	1263億4700万	3395億4300万
	無形固定資産の売却による収入	600万	0
	受取利息	1億4800万	-
	退職給付に係る調整額（税引後）	508億3100万	1831億800万
2016年通期	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	100% 981億9500万	-100% -650億1200万
	受取手数料	2億2400万	-
	その他経常費用	79.17% 777億3900万	337.12% 2191億6600万
	資金調達費用	143.73% 1411億3100万	649.99% 4225億7400万
	無形固定資産の売却による収入	0% 0	0% 0
	受取利息	22億8000万	-
	退職給付に係る調整額（税引後）	-78.43% -770億1400万	-168.22% -1093億6200万
2017年通期	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	-100% -136億5000万	-100% -176億7700万
	受取手数料	1億7000万	-
	その他経常費用	430.62% 587億7900万	999% 2672億3300万
	資金調達費用	999% 1652億7100万	999% 5777億3700万
	無形固定資産の売却による収入	0.01% 100万	0.01% 200万
	受取利息	48億6100万	-
	退職給付に係る調整額（税引後）	148.67% 202億9300万	529.43% 935億8800万
2018年通期	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	-100% -343億7900万	-100% -248億300万
	受取手数料	1億4700万	-
	その他経常費用	319.2% 1097億3800万	725.17% 1798億6300万
	資金調達費用	715.76% 2460億7100万	999% 8149億8800万
	無形固定資産の売却による収入	0.2% 6800万	0% 0
	受取利息	65億2200万	-
	退職給付に係る調整額（税引後）	74.68% 256億7400万	602.64% 1494億7300万
2019年通期	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	100% 265億1600万	-100% -578億6300万
	受取手数料	2800万	-
	その他経常費用	230.42% 610億9900万	352.19% 2037億8800万
	資金調達費用	999% 3718億4500万	999% 1兆2938億
	従業員数 - 個人トータルソリューション	0% 874400%	-
	受取利息	76億2800万	-
	平均臨時雇用人員 - 証券代行	0% 4900%	-
	退職給付に係る調整額（税引後）	-90.2% -239億1700万	-61.48% -355億7700万
2020年通期	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	100% 538億4000万	-100% -919億5000万
	受取手数料	0	-
	その他経常費用	171.32% 922億4100万	393.85% 3621億4200万
	資金調達費用	672.16% 3618億9000万	999% 1兆2808億
	無形固定資産の売却による収入	-	3.42% 31億4400万
	従業員数 - 個人トータルソリューション	0% 859900%	-
	受取利息	81億2800万	-
	平均臨時雇用人員 - 証券代行	0% 5500%	-
	退職給付に係る調整額（税引後）	-91.54% -492億8700万	-171.5% -1576億9300万
2021年通期	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	-100% -1323億4000万	100% 868億700万
	受取手数料	0	-
	その他経常費用	141.08% 1867億200万	560.5% 4865億5400万
	資金調達費用	103.88% 1374億7100万	492.85% 4278億2600万
	無形固定資産の売却による収入	-	0.05% 4400万
	従業員数 - 個人トータルソリューション	0% 887000%	-
	受取利息	77億600万	-
	平均臨時雇用人員 - 証券代行	0% 5100%	-
	退職給付に係る調整額（税引後）	48.73% 644億9200万	216.28% 1877億4400万
2022年通期	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	100% 395億4000万	100% 563億9200万
	受取手数料	0	-
	その他経常費用	514.13% 2032億8600万	999% 5758億9600万
	資金調達費用	272.85% 1078億8300万	559.57% 3155億5000万
	無形固定資産の売却による収入	-	0.85% 4億8000万
	従業員数 - 個人トータルソリューション	0% 859400%	-
	受取利息	66億4100万	-
	平均臨時雇用人員 - 証券代行	0% 4900%	-
	退職給付に係る調整額（税引後）	-97.8% -386億7100万	-204% -1150億3800万
2023年通期	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	-100% -366億2200万	100% 690億6700万
	受取手数料	0	-
	その他経常費用	328.83% 1204億2300万	324.46% 2240億9500万
	資金調達費用	999% 5514億5600万	999% 2兆2176億
	受取利息	66億5900万	-
	退職給付に係る調整額（税引後）	53.29% 195億1700万	19.25% 132億9800万
2024年通期	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	-100% -1013億5800万	100% 1023億2300万
	受取手数料	0	-
	その他経常費用	341.11% 3457億4000万	512.48% 5243億8300万
	資金調達費用	999% 1兆1293億	999% 4兆8849億
	無形固定資産の売却による収入	-	1.21% 12億4000万
	受取利息	68億4300万	-
	退職給付に係る調整額（税引後）	63.59% 644億5600万	28.2% 288億5200万
2008年通期	受取手数料	100万	-
	その他経常費用	710億6300万	5934億5000万
	資金調達費用	993億5200万	1兆8011億
	償却債権取立益	41億9500万	398億3200万
	無形固定資産の売却による収入	6億100万	102億1600万
	受取利息	1500万	1億
2009年通期	受取手数料	100万	-
	その他経常費用	2536億9500万	1兆2478億
	資金調達費用	968億4500万	1兆755億
	償却債権取立益	27億9900万	190億100万
	無形固定資産の売却による収入	158億3900万	11億1200万
	受取利息	8400万	9800万
2010年通期	受取手数料	0	-
	その他経常費用	345億3600万	5001億700万
	資金調達費用	689億100万	4202億8700万
	償却債権取立益	21億4700万	450億3400万
	無形固定資産の売却による収入	10億6400万	0
	受取利息	0	3500万
2011年通期	受取手数料	0	-
	その他経常費用	350億8600万	2549億4500万
	資金調達費用	596億9400万	3482億4200万
	償却債権取立益	69億2600万	364億9500万
	無形固定資産の売却による収入	3億3900万	900万
	受取利息	0	2000万
2012年通期	受取手数料	200万	-
	その他経常費用	944億1900万	2408億900万
	資金調達費用	1210億6700万	3352億2300万
	無形固定資産の売却による収入	6億6500万	0
	受取利息	100万	700万
2013年通期	受取手数料	100万	-
	その他経常費用	552億9700万	3737億800万
	資金調達費用	1195億3500万	3457億1000万
	無形固定資産の売却による収入	10億2600万	16億4800万
	受取利息	200万	500万