8309 三井住友トラストグループ他1社の退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、自己株式の処分、その他を比較
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
2014年通期
- 三井住友トラストグループ
- -63億600万
- みずほ FG
- -
2015年通期
- 三井住友トラストグループ
- -645億6400万
- みずほ FG
- -384億3700万
2016年通期
- 三井住友トラストグループ
- 981億9500万
- みずほ FG
- -650億1200万
2017年通期
- 三井住友トラストグループ
- -136億5000万
- みずほ FG
- -176億7700万
2018年通期
- 三井住友トラストグループ
- -343億7900万
- みずほ FG
- -248億300万
2019年通期
- 三井住友トラストグループ
- 265億1600万
- みずほ FG
- -578億6300万
2020年通期
- 三井住友トラストグループ
- 538億4000万
- みずほ FG
- -919億5000万
2021年通期
- 三井住友トラストグループ
- -1323億4000万
- みずほ FG
- 868億700万
2022年通期
- 三井住友トラストグループ
- 395億4000万
- みずほ FG
- 563億9200万
2023年通期
- 三井住友トラストグループ
- -366億2200万
- みずほ FG
- 690億6700万
2024年通期
- 三井住友トラストグループ
- -1013億5800万
- みずほ FG
- 1023億2300万
自己株式の処分
2008年通期
- 三井住友トラストグループ
- 6000万
- みずほ FG
- 1億
2009年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1億1000万
- みずほ FG
- 2億8000万
2010年通期
- 三井住友トラストグループ
- 900万
- みずほ FG
- 10億3800万
2011年通期
- 三井住友トラストグループ
- 500万
- みずほ FG
- 19億9000万
2012年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1800万
- みずほ FG
- 120億100万
2013年通期
- 三井住友トラストグループ
- 300万
- みずほ FG
- 28億700万
その他
2008年通期
- 三井住友トラストグループ
- 9500万
- みずほ FG
- -
2009年通期
- 三井住友トラストグループ
- 8200万
- みずほ FG
- 0
2010年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1億6800万
- みずほ FG
- -
2011年通期
- 三井住友トラストグループ
- 2億9600万
- みずほ FG
- 74億6800万
2012年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1億9900万
- みずほ FG
- 57億9100万
2013年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1億1100万
- みずほ FG
- 64億6600万
2014年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1億2000万
- みずほ FG
- 85億3600万
2015年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1億9200万
- みずほ FG
- 82億3600万
2016年通期
- 三井住友トラストグループ
- 2億2600万
- みずほ FG
- 101億7100万
2017年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1億2300万
- みずほ FG
- 224億7700万
2018年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1億4300万
- みずほ FG
- 245億4200万
2019年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1億2900万
- みずほ FG
- 293億1100万
2020年通期
- 三井住友トラストグループ
- 9億5900万
- みずほ FG
- 323億3500万
2021年通期
- 三井住友トラストグループ
- 23億5200万
- みずほ FG
- 352億2500万
2022年通期
- 三井住友トラストグループ
- 4億7500万
- みずほ FG
- 355億1500万
2023年通期
- 三井住友トラストグループ
- 2億6500万
- みずほ FG
- 519億4100万
2024年通期
- 三井住友トラストグループ
- 12億3700万
- みずほ FG
- -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）に対する割合
| 年度 | 勘定科目 | 三井住友トラストグループ | みずほ FG |
|---|---|---|---|
| 2014年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -63億600万 | - |
| その他 | 1億2000万 | 85億3600万 | |
| 2015年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -645億6400万 | -100% -384億3700万 |
| その他 | 1億9200万 | 82億3600万 | |
| 2016年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | 100% 981億9500万 | -100% -650億1200万 |
| その他 | 2億2600万 | 101億7100万 | |
| 2017年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -136億5000万 | -100% -176億7700万 |
| その他 | 1億2300万 | 224億7700万 | |
| 2018年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -343億7900万 | -100% -248億300万 |
| その他 | 1億4300万 | 245億4200万 | |
| 2019年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | 100% 265億1600万 | -100% -578億6300万 |
| その他 | 1億2900万 | 293億1100万 | |
| 2020年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | 100% 538億4000万 | -100% -919億5000万 |
| その他 | 9億5900万 | 323億3500万 | |
| 2021年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -1323億4000万 | 100% 868億700万 |
| その他 | 23億5200万 | 352億2500万 | |
| 2022年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | 100% 395億4000万 | 100% 563億9200万 |
| その他 | 4億7500万 | 355億1500万 | |
| 2023年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -366億2200万 | 100% 690億6700万 |
| その他 | 2億6500万 | 519億4100万 | |
| 2024年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -1013億5800万 | 100% 1023億2300万 |
| その他 | 12億3700万 | - | |
| 2008年通期 | 自己株式の処分 | 6000万 | 1億 |
| その他 | 9500万 | - | |
| 2009年通期 | 自己株式の処分 | 1億1000万 | 2億8000万 |
| その他 | 8200万 | 0 | |
| 2010年通期 | 自己株式の処分 | 900万 | 10億3800万 |
| その他 | 1億6800万 | - | |
| 2011年通期 | 自己株式の処分 | 500万 | 19億9000万 |
| その他 | 2億9600万 | 74億6800万 | |
| 2012年通期 | 自己株式の処分 | 1800万 | 120億100万 |
| その他 | 1億9900万 | 57億9100万 | |
| 2013年通期 | 自己株式の処分 | 300万 | 28億700万 |
| その他 | 1億1100万 | 64億6600万 |