8309 三井住友トラストHD他1社の退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、資金調達費用を比較

【期間】

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

2014年通期

三井住友トラストHD
-63億600万
みずほ FG
-

2015年通期

三井住友トラストHD
-645億6400万
みずほ FG
-384億3700万

2016年通期

三井住友トラストHD
981億9500万
みずほ FG
-650億1200万

2017年通期

三井住友トラストHD
-136億5000万
みずほ FG
-176億7700万

2018年通期

三井住友トラストHD
-343億7900万
みずほ FG
-248億300万

2019年通期

三井住友トラストHD
265億1600万
みずほ FG
-578億6300万

2020年通期

三井住友トラストHD
538億4000万
みずほ FG
-919億5000万

2021年通期

三井住友トラストHD
-1323億4000万
みずほ FG
868億700万

2022年通期

三井住友トラストHD
395億4000万
みずほ FG
563億9200万

2023年通期

三井住友トラストHD
-366億2200万
みずほ FG
690億6700万

2024年通期

三井住友トラストHD
-1013億5800万
みずほ FG
1023億2300万

資金調達費用

2008年通期

三井住友トラストHD
993億5200万
みずほ FG
1兆8011億

2009年通期

三井住友トラストHD
968億4500万
みずほ FG
1兆755億

2010年通期

三井住友トラストHD
689億100万
みずほ FG
4202億8700万

2011年通期

三井住友トラストHD
596億9400万
みずほ FG
3482億4200万

2012年通期

三井住友トラストHD
1210億6700万
みずほ FG
3352億2300万

2013年通期

三井住友トラストHD
1195億3500万
みずほ FG
3457億1000万

2014年通期

三井住友トラストHD
1291億6900万
みずほ FG
3092億6600万

2015年通期

三井住友トラストHD
1263億4700万
みずほ FG
3395億4300万

2016年通期

三井住友トラストHD
1411億3100万
みずほ FG
4225億7400万

2017年通期

三井住友トラストHD
1652億7100万
みずほ FG
5777億3700万

2018年通期

三井住友トラストHD
2460億7100万
みずほ FG
8149億8800万

2019年通期

三井住友トラストHD
3718億4500万
みずほ FG
1兆2938億

2020年通期

三井住友トラストHD
3618億9000万
みずほ FG
1兆2808億

2021年通期

三井住友トラストHD
1374億7100万
みずほ FG
4278億2600万

2022年通期

三井住友トラストHD
1078億8300万
みずほ FG
3155億5000万

2023年通期

三井住友トラストHD
5514億5600万
みずほ FG
2兆2176億

2024年通期

三井住友トラストHD
1兆1293億
みずほ FG
4兆8849億

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)に対する割合

対退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
年度勘定科目三井住友トラストHDみずほ FG
2014年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-63億600万
-
資金調達費用999%
1291億6900万
3092億6600万
2015年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-645億6400万
-100%
-384億3700万
資金調達費用1263億4700万3395億4300万
2016年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
981億9500万
-100%
-650億1200万
資金調達費用143.73%
1411億3100万
649.99%
4225億7400万
2017年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-136億5000万
-100%
-176億7700万
資金調達費用999%
1652億7100万
999%
5777億3700万
2018年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-343億7900万
-100%
-248億300万
資金調達費用715.76%
2460億7100万
999%
8149億8800万
2019年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
265億1600万
-100%
-578億6300万
資金調達費用999%
3718億4500万
999%
1兆2938億
2020年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
538億4000万
-100%
-919億5000万
資金調達費用672.16%
3618億9000万
999%
1兆2808億
2021年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-1323億4000万
100%
868億700万
資金調達費用103.88%
1374億7100万
492.85%
4278億2600万
2022年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
395億4000万
100%
563億9200万
資金調達費用272.85%
1078億8300万
559.57%
3155億5000万
2023年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-366億2200万
100%
690億6700万
資金調達費用999%
5514億5600万
999%
2兆2176億
2024年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-1013億5800万
100%
1023億2300万
資金調達費用999%
1兆1293億
999%
4兆8849億
2008年通期資金調達費用993億5200万1兆8011億
2009年通期資金調達費用968億4500万1兆755億
2010年通期資金調達費用689億100万4202億8700万
2011年通期資金調達費用596億9400万3482億4200万
2012年通期資金調達費用1210億6700万3352億2300万
2013年通期資金調達費用1195億3500万3457億1000万