8309 三井住友トラストHD他1社の退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、法人税等合計を比較

【期間】

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

2014年通期

三井住友トラストHD
-63億600万
みずほ FG
-

2015年通期

三井住友トラストHD
-645億6400万
みずほ FG
-384億3700万

2016年通期

三井住友トラストHD
981億9500万
みずほ FG
-650億1200万

2017年通期

三井住友トラストHD
-136億5000万
みずほ FG
-176億7700万

2018年通期

三井住友トラストHD
-343億7900万
みずほ FG
-248億300万

2019年通期

三井住友トラストHD
265億1600万
みずほ FG
-578億6300万

2020年通期

三井住友トラストHD
538億4000万
みずほ FG
-919億5000万

2021年通期

三井住友トラストHD
-1323億4000万
みずほ FG
868億700万

2022年通期

三井住友トラストHD
395億4000万
みずほ FG
563億9200万

2023年通期

三井住友トラストHD
-366億2200万
みずほ FG
690億6700万

2024年通期

三井住友トラストHD
-1013億5800万
みずほ FG
1023億2300万

法人税等合計

2008年通期

三井住友トラストHD
-
みずほ FG
1507億5800万

2009年通期

三井住友トラストHD
-237億2900万
みずほ FG
1573億5000万

2010年通期

三井住友トラストHD
302億9900万
みずほ FG
431億4800万

2011年通期

三井住友トラストHD
319億7700万
みずほ FG
1384億6000万

2012年通期

三井住友トラストHD
1093億3900万
みずほ FG
1528億2700万

2013年通期

三井住友トラストHD
751億5800万
みずほ FG
578億6200万

2014年通期

三井住友トラストHD
916億9200万
みずほ FG
2149億7000万

2015年通期

三井住友トラストHD
601億7800万
みずほ FG
3049億9200万

2016年通期

三井住友トラストHD
939億8600万
みずほ FG
2825億4900万

2017年通期

三井住友トラストHD
569億2900万
みずほ FG
1377億3500万

2018年通期

三井住友トラストHD
730億7500万
みずほ FG
1916億2700万

2019年通期

三井住友トラストHD
605億9900万
みずほ FG
-25億200万

2020年通期

三井住友トラストHD
756億2700万
みずほ FG
1614億9600万

2021年通期

三井住友トラストHD
560億6400万
みずほ FG
1747億8800万

2022年通期

三井住友トラストHD
577億6300万
みずほ FG
606億8800万

2023年通期

三井住友トラストHD
793億5700万
みずほ FG
2188億3400万

2024年通期

三井住友トラストHD
176億3600万
みずほ FG
2717億3500万

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)に対する割合

対退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
年度勘定科目三井住友トラストHDみずほ FG
2014年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-63億600万
-
法人税等合計999%
916億9200万
2149億7000万
2015年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-645億6400万
-100%
-384億3700万
法人税等合計601億7800万3049億9200万
2016年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
981億9500万
-100%
-650億1200万
法人税等合計95.71%
939億8600万
434.61%
2825億4900万
2017年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-136億5000万
-100%
-176億7700万
法人税等合計417.06%
569億2900万
779.18%
1377億3500万
2018年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-343億7900万
-100%
-248億300万
法人税等合計212.56%
730億7500万
772.6%
1916億2700万
2019年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
265億1600万
-100%
-578億6300万
法人税等合計228.54%
605億9900万
-4.32%
-25億200万
2020年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
538億4000万
-100%
-919億5000万
法人税等合計140.47%
756億2700万
175.63%
1614億9600万
2021年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-1323億4000万
100%
868億700万
法人税等合計42.36%
560億6400万
201.35%
1747億8800万
2022年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
395億4000万
100%
563億9200万
法人税等合計146.09%
577億6300万
107.62%
606億8800万
2023年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-366億2200万
100%
690億6700万
法人税等合計216.69%
793億5700万
316.84%
2188億3400万
2024年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-1013億5800万
100%
1023億2300万
法人税等合計17.4%
176億3600万
265.57%
2717億3500万
2008年通期法人税等合計-1507億5800万
2009年通期法人税等合計-237億2900万1573億5000万
2010年通期法人税等合計302億9900万431億4800万
2011年通期法人税等合計319億7700万1384億6000万
2012年通期法人税等合計1093億3900万1528億2700万
2013年通期法人税等合計751億5800万578億6200万