8309 三井住友トラストグループ他1社の退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、資金調達による支出、役務取引等収益を比較

【期間】

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

2015年2Q

三井住友トラストグループ
-61億2200万
みずほ FG
-321億1400万

2016年2Q

三井住友トラストグループ
5億200万
みずほ FG
-82億8900万

2017年2Q

三井住友トラストグループ
-6億8700万
みずほ FG
-153億8400万

2018年2Q

三井住友トラストグループ
-50億1600万
みずほ FG
-285億7800万

2019年2Q

三井住友トラストグループ
-103億500万
みずほ FG
-425億3400万

2020年2Q

三井住友トラストグループ
-56億8700万
みずほ FG
-314億6800万

2021年2Q

三井住友トラストグループ
-86億400万
みずほ FG
373億8000万

2022年2Q

三井住友トラストグループ
-38億400万
みずほ FG
-53億2900万

2023年2Q

三井住友トラストグループ
-58億3300万
みずほ FG
192億4300万

資金調達による支出

2010年2Q

三井住友トラストグループ
-291億7500万
みずほ FG
-2061億7200万

2011年2Q

三井住友トラストグループ
-780億5800万
みずほ FG
-1637億9000万

2012年2Q

三井住友トラストグループ
-632億8700万
みずほ FG
-1855億200万

2013年2Q

三井住友トラストグループ
-748億3500万
みずほ FG
-1868億9200万

2014年2Q

三井住友トラストグループ
-838億4500万
みずほ FG
-1599億8500万

2015年2Q

三井住友トラストグループ
-733億9900万
みずほ FG
-1957億900万

2016年2Q

三井住友トラストグループ
-877億6600万
みずほ FG
-2458億6600万

2017年2Q

三井住友トラストグループ
-1243億4900万
みずほ FG
-3964億8000万

2018年2Q

三井住友トラストグループ
-1763億3000万
みずほ FG
-5925億800万

2019年2Q

三井住友トラストグループ
-2019億3100万
みずほ FG
-7113億7900万

2020年2Q

三井住友トラストグループ
-953億1200万
みずほ FG
-3339億6100万

2021年2Q

三井住友トラストグループ
-616億1200万
みずほ FG
-1784億4300万

2022年2Q

三井住友トラストグループ
-1449億1200万
みずほ FG
-6175億9600万

2023年2Q

三井住友トラストグループ
-4727億8700万
みずほ FG
-2兆2476億

役務取引等収益

2010年2Q

三井住友トラストグループ
431億9300万
みずほ FG
2711億4600万

2012年2Q

三井住友トラストグループ
1321億3600万
みずほ FG
2707億2200万

2013年2Q

三井住友トラストグループ
1592億9800万
みずほ FG
3399億7200万

2014年2Q

三井住友トラストグループ
1600億1100万
みずほ FG
3287億1000万

2015年2Q

三井住友トラストグループ
1703億6500万
みずほ FG
3698億5600万

2016年2Q

三井住友トラストグループ
1953億1800万
みずほ FG
3590億1100万

2017年2Q

三井住友トラストグループ
1927億2900万
みずほ FG
3442億1100万

2018年2Q

三井住友トラストグループ
2002億9700万
みずほ FG
3667億7800万

2019年2Q

三井住友トラストグループ
2008億5500万
みずほ FG
3604億9200万

2020年2Q

三井住友トラストグループ
1783億2000万
みずほ FG
3970億8700万

2021年2Q

三井住友トラストグループ
2125億2300万
みずほ FG
4167億6900万

2022年2Q

三井住友トラストグループ
2149億1300万
みずほ FG
4185億7900万

2023年2Q

三井住友トラストグループ
2224億200万
みずほ FG
4854億8200万

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)に対する割合

対退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
年度勘定科目三井住友トラストグループみずほ FG
2015年2Q退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-61億2200万
-100%
-321億1400万
資金調達による支出-733億9900万-1957億900万
役務取引等収益1703億6500万3698億5600万
2016年2Q退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
5億200万
-100%
-82億8900万
資金調達による支出-17483.27%
-877億6600万
-2966.17%
-2458億6600万
役務取引等収益999%
1953億1800万
999%
3590億1100万
2017年2Q退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-6億8700万
-100%
-153億8400万
資金調達による支出-18100.29%
-1243億4900万
-2577.22%
-3964億8000万
役務取引等収益999%
1927億2900万
999%
3442億1100万
2018年2Q退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-50億1600万
-100%
-285億7800万
資金調達による支出-3515.35%
-1763億3000万
-2073.3%
-5925億800万
役務取引等収益999%
2002億9700万
999%
3667億7800万
2019年2Q退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-103億500万
-100%
-425億3400万
資金調達による支出-1959.54%
-2019億3100万
-1672.49%
-7113億7900万
役務取引等収益999%
2008億5500万
847.54%
3604億9200万
2020年2Q退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-56億8700万
-100%
-314億6800万
資金調達による支出-1675.96%
-953億1200万
-1061.27%
-3339億6100万
役務取引等収益999%
1783億2000万
999%
3970億8700万
2021年2Q退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-86億400万
100%
373億8000万
資金調達による支出-716.09%
-616億1200万
-477.38%
-1784億4300万
役務取引等収益999%
2125億2300万
999%
4167億6900万
2022年2Q退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-38億400万
-100%
-53億2900万
資金調達による支出-3809.46%
-1449億1200万
-11589.34%
-6175億9600万
役務取引等収益999%
2149億1300万
999%
4185億7900万
2023年2Q退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-58億3300万
100%
192億4300万
資金調達による支出-8105.38%
-4727億8700万
-11680.51%
-2兆2476億
役務取引等収益999%
2224億200万
999%
4854億8200万
2010年2Q資金調達による支出-291億7500万-2061億7200万
役務取引等収益431億9300万2711億4600万
2011年2Q資金調達による支出-780億5800万-1637億9000万
役務取引等収益1288億2200万2673億
2012年2Q資金調達による支出-632億8700万-1855億200万
役務取引等収益1321億3600万2707億2200万
2013年2Q資金調達による支出-748億3500万-1868億9200万
役務取引等収益1592億9800万3399億7200万
2014年2Q資金調達による支出-838億4500万-1599億8500万
役務取引等収益1600億1100万3287億1000万