8309 三井住友トラストグループ他1社の退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、資金調達による支出、持分法適用関連会社株式の売却による収入を比較
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
2015年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -61億2200万
- みずほ FG
- -321億1400万
2016年2Q
- 三井住友トラストグループ
- 5億200万
- みずほ FG
- -82億8900万
2017年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -6億8700万
- みずほ FG
- -153億8400万
2018年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -50億1600万
- みずほ FG
- -285億7800万
2019年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -103億500万
- みずほ FG
- -425億3400万
2020年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -56億8700万
- みずほ FG
- -314億6800万
2021年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -86億400万
- みずほ FG
- 373億8000万
2022年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -38億400万
- みずほ FG
- -53億2900万
2023年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -58億3300万
- みずほ FG
- 192億4300万
資金調達による支出
2010年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -291億7500万
- みずほ FG
- -2061億7200万
2011年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -780億5800万
- みずほ FG
- -1637億9000万
2012年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -632億8700万
- みずほ FG
- -1855億200万
2013年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -748億3500万
- みずほ FG
- -1868億9200万
2014年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -838億4500万
- みずほ FG
- -1599億8500万
2015年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -733億9900万
- みずほ FG
- -1957億900万
2016年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -877億6600万
- みずほ FG
- -2458億6600万
2017年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -1243億4900万
- みずほ FG
- -3964億8000万
2018年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -1763億3000万
- みずほ FG
- -5925億800万
2019年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -2019億3100万
- みずほ FG
- -7113億7900万
2020年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -953億1200万
- みずほ FG
- -3339億6100万
2021年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -616億1200万
- みずほ FG
- -1784億4300万
2022年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -1449億1200万
- みずほ FG
- -6175億9600万
2023年2Q
- 三井住友トラストグループ
- -4727億8700万
- みずほ FG
- -2兆2476億
持分法適用関連会社株式の売却による収入
2023年2Q
- 三井住友トラストグループ
- 81億6100万
- みずほ FG
- -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）に対する割合
| 年度 | 勘定科目 | 三井住友トラストグループ | みずほ FG |
|---|---|---|---|
| 2015年2Q | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -61億2200万 | -100% -321億1400万 |
| 資金調達による支出 | -733億9900万 | -1957億900万 | |
| 2016年2Q | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | 100% 5億200万 | -100% -82億8900万 |
| 資金調達による支出 | -17483.27% -877億6600万 | -2966.17% -2458億6600万 | |
| 2017年2Q | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -6億8700万 | -100% -153億8400万 |
| 資金調達による支出 | -18100.29% -1243億4900万 | -2577.22% -3964億8000万 | |
| 2018年2Q | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -50億1600万 | -100% -285億7800万 |
| 資金調達による支出 | -3515.35% -1763億3000万 | -2073.3% -5925億800万 | |
| 2019年2Q | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -103億500万 | -100% -425億3400万 |
| 資金調達による支出 | -1959.54% -2019億3100万 | -1672.49% -7113億7900万 | |
| 2020年2Q | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -56億8700万 | -100% -314億6800万 |
| 資金調達による支出 | -1675.96% -953億1200万 | -1061.27% -3339億6100万 | |
| 2021年2Q | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -86億400万 | 100% 373億8000万 |
| 資金調達による支出 | -716.09% -616億1200万 | -477.38% -1784億4300万 | |
| 2022年2Q | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -38億400万 | -100% -53億2900万 |
| 資金調達による支出 | -3809.46% -1449億1200万 | -11589.34% -6175億9600万 | |
| 2023年2Q | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -100% -58億3300万 | 100% 192億4300万 |
| 資金調達による支出 | -8105.38% -4727億8700万 | -11680.51% -2兆2476億 | |
| 持分法適用関連会社株式の売却による収入 | 139.91% 81億6100万 | - | |
| 2010年2Q | 資金調達による支出 | -291億7500万 | -2061億7200万 |
| 2011年2Q | 資金調達による支出 | -780億5800万 | -1637億9000万 |
| 2012年2Q | 資金調達による支出 | -632億8700万 | -1855億200万 |
| 2013年2Q | 資金調達による支出 | -748億3500万 | -1868億9200万 |
| 2014年2Q | 資金調達による支出 | -838億4500万 | -1599億8500万 |