8309 三井住友トラストHD他1社の退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、資金調達による支出を比較

【期間】

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

2014年通期

三井住友トラストHD
-63億600万
みずほ FG
-

2015年通期

三井住友トラストHD
-645億6400万
みずほ FG
-384億3700万

2016年通期

三井住友トラストHD
981億9500万
みずほ FG
-650億1200万

2017年通期

三井住友トラストHD
-136億5000万
みずほ FG
-176億7700万

2018年通期

三井住友トラストHD
-343億7900万
みずほ FG
-248億300万

2019年通期

三井住友トラストHD
265億1600万
みずほ FG
-578億6300万

2020年通期

三井住友トラストHD
538億4000万
みずほ FG
-919億5000万

2021年通期

三井住友トラストHD
-1323億4000万
みずほ FG
868億700万

2022年通期

三井住友トラストHD
395億4000万
みずほ FG
563億9200万

2023年通期

三井住友トラストHD
-366億2200万
みずほ FG
690億6700万

2024年通期

三井住友トラストHD
-1013億5800万
みずほ FG
1023億2300万

資金調達による支出

2008年通期

三井住友トラストHD
-928億1700万
みずほ FG
-1兆8035億

2009年通期

三井住友トラストHD
-888億4100万
みずほ FG
-1兆1383億

2010年通期

三井住友トラストHD
-681億800万
みずほ FG
-4333億5000万

2011年通期

三井住友トラストHD
-526億2400万
みずほ FG
-3739億9900万

2012年通期

三井住友トラストHD
-1485億1800万
みずほ FG
-3388億9300万

2013年通期

三井住友トラストHD
-1316億1000万
みずほ FG
-3613億900万

2014年通期

三井住友トラストHD
-1609億5400万
みずほ FG
-3287億4700万

2015年通期

三井住友トラストHD
-1601億6100万
みずほ FG
-3460億6000万

2016年通期

三井住友トラストHD
-1514億7700万
みずほ FG
-3861億3500万

2017年通期

三井住友トラストHD
-1618億7700万
みずほ FG
-5534億9400万

2018年通期

三井住友トラストHD
-2497億7800万
みずほ FG
-7977億2500万

2019年通期

三井住友トラストHD
-3619億4100万
みずほ FG
-1兆2502億

2020年通期

三井住友トラストHD
-3766億500万
みずほ FG
-1兆3154億

2021年通期

三井住友トラストHD
-1624億900万
みずほ FG
-4962億4100万

2022年通期

三井住友トラストHD
-1046億4100万
みずほ FG
-2738億5500万

2023年通期

三井住友トラストHD
-5062億400万
みずほ FG
-2兆283億

2024年通期

三井住友トラストHD
-1兆471億
みずほ FG
-4兆7569億

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)に対する割合

対退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
年度勘定科目三井住友トラストHDみずほ FG
2014年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-63億600万
-
資金調達による支出-2552.39%
-1609億5400万
-3287億4700万
2015年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-645億6400万
-100%
-384億3700万
資金調達による支出-1601億6100万-3460億6000万
2016年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
981億9500万
-100%
-650億1200万
資金調達による支出-154.26%
-1514億7700万
-593.94%
-3861億3500万
2017年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-136億5000万
-100%
-176億7700万
資金調達による支出-1185.91%
-1618億7700万
-3131.15%
-5534億9400万
2018年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-343億7900万
-100%
-248億300万
資金調達による支出-726.54%
-2497億7800万
-3216.24%
-7977億2500万
2019年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
265億1600万
-100%
-578億6300万
資金調達による支出-1364.99%
-3619億4100万
-2160.7%
-1兆2502億
2020年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
538億4000万
-100%
-919億5000万
資金調達による支出-699.49%
-3766億500万
-1430.61%
-1兆3154億
2021年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-1323億4000万
100%
868億700万
資金調達による支出-122.72%
-1624億900万
-571.66%
-4962億4100万
2022年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
395億4000万
100%
563億9200万
資金調達による支出-264.65%
-1046億4100万
-485.63%
-2738億5500万
2023年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-366億2200万
100%
690億6700万
資金調達による支出-1382.24%
-5062億400万
-2936.85%
-2兆283億
2024年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-1013億5800万
100%
1023億2300万
資金調達による支出-1033.08%
-1兆471億
-4648.99%
-4兆7569億
2008年通期資金調達による支出-928億1700万-1兆8035億
2009年通期資金調達による支出-888億4100万-1兆1383億
2010年通期資金調達による支出-681億800万-4333億5000万
2011年通期資金調達による支出-526億2400万-3739億9900万
2012年通期資金調達による支出-1485億1800万-3388億9300万
2013年通期資金調達による支出-1316億1000万-3613億900万