8309 三井住友トラストHD他1社の退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、土地再評価差額金(税引後)を比較

【期間】

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

2014年通期

三井住友トラストHD
-63億600万
みずほ FG
-

2015年通期

三井住友トラストHD
-645億6400万
みずほ FG
-384億3700万

2016年通期

三井住友トラストHD
981億9500万
みずほ FG
-650億1200万

2017年通期

三井住友トラストHD
-136億5000万
みずほ FG
-176億7700万

2018年通期

三井住友トラストHD
-343億7900万
みずほ FG
-248億300万

2019年通期

三井住友トラストHD
265億1600万
みずほ FG
-578億6300万

2020年通期

三井住友トラストHD
538億4000万
みずほ FG
-919億5000万

2021年通期

三井住友トラストHD
-1323億4000万
みずほ FG
868億700万

2022年通期

三井住友トラストHD
395億4000万
みずほ FG
563億9200万

2023年通期

三井住友トラストHD
-366億2200万
みずほ FG
690億6700万

2024年通期

三井住友トラストHD
-1013億5800万
みずほ FG
1023億2300万

土地再評価差額金(税引後)

2012年通期

三井住友トラストHD
6億3200万
みずほ FG
118億2100万

2013年通期

三井住友トラストHD
-900万
みずほ FG
-4100万

2015年通期

三井住友トラストHD
3億3900万
みずほ FG
75億3100万

2016年通期

三井住友トラストHD
1億7500万
みずほ FG
36億3000万

2018年通期

三井住友トラストHD
-
みずほ FG
-1億3300万

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)に対する割合

対退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
年度勘定科目三井住友トラストHDみずほ FG
2014年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-63億600万
-
土地再評価差額金(税引後)-300万
2015年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-645億6400万
-100%
-384億3700万
土地再評価差額金(税引後)3億3900万75億3100万
2016年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
981億9500万
-100%
-650億1200万
土地再評価差額金(税引後)0.18%
1億7500万
5.58%
36億3000万
2017年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-136億5000万
-100%
-176億7700万
土地再評価差額金(税引後)--0.06%
-1100万
2018年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-343億7900万
-100%
-248億300万
土地再評価差額金(税引後)--0.54%
-1億3300万
2019年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
265億1600万
-100%
-578億6300万
2020年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
538億4000万
-100%
-919億5000万
2021年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-1323億4000万
100%
868億700万
2022年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
395億4000万
100%
563億9200万
2023年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-366億2200万
100%
690億6700万
2024年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-1013億5800万
100%
1023億2300万
2011年通期土地再評価差額金(税引後)--2100万
2012年通期土地再評価差額金(税引後)6億3200万118億2100万
2013年通期土地再評価差額金(税引後)-900万-4100万