8309 三井住友トラストグループ他1社の退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、自己株式、その他を比較

【期間】

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

2015年通期

三井住友トラストグループ
-645億6400万
みずほ FG
-384億3700万

2016年通期

三井住友トラストグループ
981億9500万
みずほ FG
-650億1200万

2017年通期

三井住友トラストグループ
-136億5000万
みずほ FG
-176億7700万

2018年通期

三井住友トラストグループ
-343億7900万
みずほ FG
-248億300万

2019年通期

三井住友トラストグループ
265億1600万
みずほ FG
-578億6300万

2020年通期

三井住友トラストグループ
538億4000万
みずほ FG
-919億5000万

2021年通期

三井住友トラストグループ
-1323億4000万
みずほ FG
868億700万

2022年通期

三井住友トラストグループ
395億4000万
みずほ FG
563億9200万

2023年通期

三井住友トラストグループ
-366億2200万
みずほ FG
690億6700万

2024年通期

三井住友トラストグループ
-1013億5800万
みずほ FG
1023億2300万

自己株式

2007年通期

三井住友トラストグループ
-1億9500万
みずほ FG
-323億3000万

2008年通期

三井住友トラストグループ
-2億6100万
みずほ FG
-25億700万

2009年通期

三井住友トラストグループ
-2億6200万
みずほ FG
-62億1800万

2010年通期

三井住友トラストグループ
-2億7000万
みずほ FG
-51億8400万

2011年通期

三井住友トラストグループ
-2億8200万
みずほ FG
-31億9600万

2012年通期

三井住友トラストグループ
-1億2000万
みずほ FG
-70億7400万

2013年通期

三井住友トラストグループ
-931億6400万
みずほ FG
-46億6100万

2014年通期

三井住友トラストグループ
-5億9100万
みずほ FG
-38億7400万

2015年通期

三井住友トラストグループ
-170億5700万
みずほ FG
-36億1600万

2016年通期

三井住友トラストグループ
-270億9700万
みずほ FG
-36億900万

2017年通期

三井住友トラストグループ
-340億6100万
みずほ FG
-48億4900万

2018年通期

三井住友トラストグループ
-422億2400万
みずほ FG
-59億9700万

2019年通期

三井住友トラストグループ
-512億2200万
みずほ FG
-77億300万

2020年通期

三井住友トラストグループ
-28億5500万
みずほ FG
-64億1400万

2021年通期

三井住友トラストグループ
-28億1500万
みずほ FG
-71億2400万

2022年通期

三井住友トラストグループ
-27億1400万
みずほ FG
-83億4200万

2023年通期

三井住友トラストグループ
-229億3300万
みずほ FG
-87億8600万

2024年通期

三井住友トラストグループ
-236億3500万
みずほ FG
-94億200万

その他

2011年通期

三井住友トラストグループ
1400万
みずほ FG
14億6900万

2014年通期

三井住友トラストグループ
1億6800万
みずほ FG
1億9900万

2016年通期

三井住友トラストグループ
7600万
みずほ FG
13億1700万

2017年通期

三井住友トラストグループ
1億3300万
みずほ FG
9億1700万

2018年通期

三井住友トラストグループ
1億1500万
みずほ FG
4億7000万

2021年通期

三井住友トラストグループ
1億7100万
みずほ FG
8億2000万

2023年通期

三井住友トラストグループ
8100万
みずほ FG
15億4300万

2024年通期

三井住友トラストグループ
1億1300万
みずほ FG
13億8400万

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)に対する割合

対退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
年度勘定科目三井住友トラストグループみずほ FG
2014年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-63億600万
-
自己株式-9.37%
-5億9100万
-38億7400万
その他1億6800万1億9900万
2015年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-645億6400万
-100%
-384億3700万
自己株式-170億5700万-36億1600万
その他1200万8億3200万
2016年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
981億9500万
-100%
-650億1200万
自己株式-27.6%
-270億9700万
-5.55%
-36億900万
その他7600万13億1700万
2017年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-136億5000万
-100%
-176億7700万
自己株式-249.53%
-340億6100万
-27.43%
-48億4900万
その他1億3300万9億1700万
2018年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-343億7900万
-100%
-248億300万
自己株式-122.82%
-422億2400万
-24.18%
-59億9700万
その他1億1500万4億7000万
2019年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
265億1600万
-100%
-578億6300万
自己株式-193.17%
-512億2200万
-13.31%
-77億300万
その他5200万6億6500万
2020年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
538億4000万
-100%
-919億5000万
自己株式-5.3%
-28億5500万
-6.98%
-64億1400万
その他5300万6億7900万
2021年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-1323億4000万
100%
868億700万
自己株式-2.13%
-28億1500万
-8.21%
-71億2400万
その他1億7100万8億2000万
2022年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)100%
395億4000万
100%
563億9200万
自己株式-6.86%
-27億1400万
-14.79%
-83億4200万
その他6500万15億800万
2023年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-366億2200万
100%
690億6700万
自己株式-62.62%
-229億3300万
-12.72%
-87億8600万
その他8100万15億4300万
2024年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-100%
-1013億5800万
100%
1023億2300万
自己株式-23.32%
-236億3500万
-9.19%
-94億200万
その他1億1300万13億8400万
2007年通期自己株式-1億9500万-323億3000万
2008年通期自己株式-2億6100万-25億700万
その他2200万1億3300万
2009年通期自己株式-2億6200万-62億1800万
その他600万1億4400万
2010年通期自己株式-2億7000万-51億8400万
その他700万31億7500万
2011年通期自己株式-2億8200万-31億9600万
その他1400万14億6900万
2012年通期自己株式-1億2000万-70億7400万
その他800万1億5300万
2013年通期自己株式-931億6400万-46億6100万
その他7800万1億3000万