8309 三井住友トラストグループ他1社の劣後特約付借入れによる収入、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高、退職給付信託返還益を比較
劣後特約付借入れによる収入
2008年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 1298億5900万
2009年通期
- 三井住友トラストグループ
- 50億
- みずほ FG
- 13億8800万
2010年通期
- 三井住友トラストグループ
- 650億
- みずほ FG
- 1200万
2011年通期
2012年通期
- 三井住友トラストグループ
- 50億
- みずほ FG
- 80億
2013年通期
- 三井住友トラストグループ
- 450億
- みずほ FG
- 850億
2016年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 400億
2017年通期
- 三井住友トラストグループ
- 100億
- みずほ FG
- 250億
2018年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 350億
2019年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 100億
2020年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 150億
2021年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 450億
2022年通期
- 三井住友トラストグループ
- 50億
- みずほ FG
- 100億
2023年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 200億
2024年通期
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
2022年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- -24億200万
2023年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- -113億1900万
退職給付信託返還益
2021年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 769億9600万
劣後特約付借入れによる収入に対する割合
| 年度 | 勘定科目 | 三井住友トラストグループ | みずほ FG |
|---|---|---|---|
| 2008年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 1298億5900万 |
| 2009年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | 100% 13億8800万 |
| 2010年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 650億 | 100% 1200万 |
| 2011年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | - |
| 2012年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | 100% 80億 |
| 2013年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 450億 | 100% 850億 |
| 2016年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 400億 |
| 2017年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 100億 | 100% 250億 |
| 2018年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 350億 |
| 2019年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 100億 |
| 2020年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 150億 |
| 2021年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 450億 |
| 退職給付信託返還益 | - | 171.1% 769億9600万 | |
| 2022年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | 100% 100億 |
| 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高 | - | -24.02% -24億200万 | |
| 2023年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 200億 |
| 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高 | - | -56.6% -113億1900万 | |
| 2024年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | - |