8309 三井住友トラストグループ他1社の劣後特約付借入れによる収入、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高、特定取引資産の純増(△)減を比較
劣後特約付借入れによる収入
2008年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 1298億5900万
2009年通期
- 三井住友トラストグループ
- 50億
- みずほ FG
- 13億8800万
2010年通期
- 三井住友トラストグループ
- 650億
- みずほ FG
- 1200万
2011年通期
2012年通期
- 三井住友トラストグループ
- 50億
- みずほ FG
- 80億
2013年通期
- 三井住友トラストグループ
- 450億
- みずほ FG
- 850億
2016年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 400億
2017年通期
- 三井住友トラストグループ
- 100億
- みずほ FG
- 250億
2018年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 350億
2019年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 100億
2020年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 150億
2021年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 450億
2022年通期
- 三井住友トラストグループ
- 50億
- みずほ FG
- 100億
2023年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 200億
2024年通期
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
2022年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- -24億200万
2023年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- -113億1900万
特定取引資産の純増(△)減
2008年通期
- 三井住友トラストグループ
- 99億1700万
- みずほ FG
- -3兆7238億
2009年通期
- 三井住友トラストグループ
- 46億3600万
- みずほ FG
- -1730億1200万
2010年通期
- 三井住友トラストグループ
- 154億7100万
- みずほ FG
- 4455億5000万
2011年通期
- 三井住友トラストグループ
- -137億9000万
- みずほ FG
- 1797億1300万
2012年通期
- 三井住友トラストグループ
- 171億200万
- みずほ FG
- -6392億200万
2013年通期
- 三井住友トラストグループ
- -1154億5600万
- みずほ FG
- 3801億9300万
2014年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1795億6400万
- みずほ FG
- 2兆9445億
2015年通期
- 三井住友トラストグループ
- -2179億3300万
- みずほ FG
- 9995億1300万
2016年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1406億7200万
- みずほ FG
- -2兆4506億
2017年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1177億2600万
- みずほ FG
- 2兆4263億
2018年通期
- 三井住友トラストグループ
- 1332億6900万
- みずほ FG
- -1329億5100万
2019年通期
- 三井住友トラストグループ
- -916億8300万
- みずほ FG
- -1兆5365億
2020年通期
- 三井住友トラストグループ
- -526億6800万
- みずほ FG
- -1兆4359億
2021年通期
- 三井住友トラストグループ
- 738億8000万
- みずほ FG
- 1兆1885億
2022年通期
- 三井住友トラストグループ
- -118億4400万
- みずほ FG
- -2010億2300万
2023年通期
- 三井住友トラストグループ
- -5470億3700万
- みずほ FG
- -3兆8697億
2024年通期
- 三井住友トラストグループ
- -5011億4900万
- みずほ FG
- -2兆6049億
劣後特約付借入れによる収入に対する割合
年度 | 勘定科目 | 三井住友トラストグループ | みずほ FG |
---|---|---|---|
2008年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 1298億5900万 |
特定取引資産の純増(△)減 | 99億1700万 | -2867.58% -3兆7238億 | |
2009年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | 100% 13億8800万 |
特定取引資産の純増(△)減 | 92.72% 46億3600万 | -12464.84% -1730億1200万 | |
2010年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 650億 | 100% 1200万 |
特定取引資産の純増(△)減 | 23.8% 154億7100万 | 999% 4455億5000万 | |
2011年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | - |
特定取引資産の純増(△)減 | -275.8% -137億9000万 | 1797億1300万 | |
2012年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | 100% 80億 |
特定取引資産の純増(△)減 | 342.04% 171億200万 | -7990.03% -6392億200万 | |
2013年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 450億 | 100% 850億 |
特定取引資産の純増(△)減 | -256.57% -1154億5600万 | 447.29% 3801億9300万 | |
2016年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 400億 |
特定取引資産の純増(△)減 | 1406億7200万 | -6126.54% -2兆4506億 | |
2017年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 100億 | 100% 250億 |
特定取引資産の純増(△)減 | 999% 1177億2600万 | 999% 2兆4263億 | |
2018年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 350億 |
特定取引資産の純増(△)減 | 1332億6900万 | -379.86% -1329億5100万 | |
2019年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 100億 |
特定取引資産の純増(△)減 | -916億8300万 | -15365.2% -1兆5365億 | |
2020年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 150億 |
特定取引資産の純増(△)減 | -526億6800万 | -9573.29% -1兆4359億 | |
2021年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 450億 |
特定取引資産の純増(△)減 | 738億8000万 | 999% 1兆1885億 | |
2022年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | 100% 100億 |
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高 | - | -24.02% -24億200万 | |
特定取引資産の純増(△)減 | -236.88% -118億4400万 | -2010.23% -2010億2300万 | |
2023年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 200億 |
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高 | - | -56.6% -113億1900万 | |
特定取引資産の純増(△)減 | -5470億3700万 | -19348.79% -3兆8697億 | |
2024年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | - |
特定取引資産の純増(△)減 | -10022.98% -5011億4900万 | -2兆6049億 | |
2014年通期 | 特定取引資産の純増(△)減 | 1795億6400万 | 2兆9445億 |
2015年通期 | 特定取引資産の純増(△)減 | -2179億3300万 | 9995億1300万 |