8309 三井住友トラストグループ他1社の劣後特約付借入れによる収入、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高、特定取引資産の純増(△)減を比較

【期間】

劣後特約付借入れによる収入

持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高

特定取引資産の純増(△)減

2008年通期

三井住友トラストグループ
99億1700万
みずほ FG
-3兆7238億

2009年通期

三井住友トラストグループ
46億3600万
みずほ FG
-1730億1200万

2010年通期

三井住友トラストグループ
154億7100万
みずほ FG
4455億5000万

2011年通期

三井住友トラストグループ
-137億9000万
みずほ FG
1797億1300万

2012年通期

三井住友トラストグループ
171億200万
みずほ FG
-6392億200万

2013年通期

三井住友トラストグループ
-1154億5600万
みずほ FG
3801億9300万

2014年通期

三井住友トラストグループ
1795億6400万
みずほ FG
2兆9445億

2015年通期

三井住友トラストグループ
-2179億3300万
みずほ FG
9995億1300万

2016年通期

三井住友トラストグループ
1406億7200万
みずほ FG
-2兆4506億

2017年通期

三井住友トラストグループ
1177億2600万
みずほ FG
2兆4263億

2018年通期

三井住友トラストグループ
1332億6900万
みずほ FG
-1329億5100万

2019年通期

三井住友トラストグループ
-916億8300万
みずほ FG
-1兆5365億

2020年通期

三井住友トラストグループ
-526億6800万
みずほ FG
-1兆4359億

2021年通期

三井住友トラストグループ
738億8000万
みずほ FG
1兆1885億

2022年通期

三井住友トラストグループ
-118億4400万
みずほ FG
-2010億2300万

2023年通期

三井住友トラストグループ
-5470億3700万
みずほ FG
-3兆8697億

2024年通期

三井住友トラストグループ
-5011億4900万
みずほ FG
-2兆6049億

劣後特約付借入れによる収入に対する割合

対劣後特約付借入れによる収入
年度勘定科目三井住友トラストグループみずほ FG
2008年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
1298億5900万
特定取引資産の純増(△)減99億1700万-2867.58%
-3兆7238億
2009年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
100%
13億8800万
特定取引資産の純増(△)減92.72%
46億3600万
-12464.84%
-1730億1200万
2010年通期劣後特約付借入れによる収入100%
650億
100%
1200万
特定取引資産の純増(△)減23.8%
154億7100万
999%
4455億5000万
2011年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
-
特定取引資産の純増(△)減-275.8%
-137億9000万
1797億1300万
2012年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
100%
80億
特定取引資産の純増(△)減342.04%
171億200万
-7990.03%
-6392億200万
2013年通期劣後特約付借入れによる収入100%
450億
100%
850億
特定取引資産の純増(△)減-256.57%
-1154億5600万
447.29%
3801億9300万
2016年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
400億
特定取引資産の純増(△)減1406億7200万-6126.54%
-2兆4506億
2017年通期劣後特約付借入れによる収入100%
100億
100%
250億
特定取引資産の純増(△)減999%
1177億2600万
999%
2兆4263億
2018年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
350億
特定取引資産の純増(△)減1332億6900万-379.86%
-1329億5100万
2019年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
100億
特定取引資産の純増(△)減-916億8300万-15365.2%
-1兆5365億
2020年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
150億
特定取引資産の純増(△)減-526億6800万-9573.29%
-1兆4359億
2021年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
450億
特定取引資産の純増(△)減738億8000万999%
1兆1885億
2022年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
100%
100億
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高--24.02%
-24億200万
特定取引資産の純増(△)減-236.88%
-118億4400万
-2010.23%
-2010億2300万
2023年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
200億
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高--56.6%
-113億1900万
特定取引資産の純増(△)減-5470億3700万-19348.79%
-3兆8697億
2024年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
-
特定取引資産の純増(△)減-10022.98%
-5011億4900万
-2兆6049億
2014年通期特定取引資産の純増(△)減1795億6400万2兆9445億
2015年通期特定取引資産の純増(△)減-2179億3300万9995億1300万