8309 三井住友トラストグループ他1社の劣後特約付借入れによる収入、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、預金利息を比較

【期間】

劣後特約付借入れによる収入

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

2015年通期

三井住友トラストグループ
-645億6400万
みずほ FG
-384億3700万

2016年通期

三井住友トラストグループ
981億9500万
みずほ FG
-650億1200万

2017年通期

三井住友トラストグループ
-136億5000万
みずほ FG
-176億7700万

2018年通期

三井住友トラストグループ
-343億7900万
みずほ FG
-248億300万

2019年通期

三井住友トラストグループ
265億1600万
みずほ FG
-578億6300万

2020年通期

三井住友トラストグループ
538億4000万
みずほ FG
-919億5000万

2021年通期

三井住友トラストグループ
-1323億4000万
みずほ FG
868億700万

2022年通期

三井住友トラストグループ
395億4000万
みずほ FG
563億9200万

2023年通期

三井住友トラストグループ
-366億2200万
みずほ FG
690億6700万

2024年通期

三井住友トラストグループ
-1013億5800万
みずほ FG
1023億2300万

預金利息

2008年通期

三井住友トラストグループ
403億300万
みずほ FG
5816億100万

2009年通期

三井住友トラストグループ
473億8700万
みずほ FG
3901億7600万

2010年通期

三井住友トラストグループ
449億7000万
みずほ FG
1643億3400万

2011年通期

三井住友トラストグループ
407億9400万
みずほ FG
1088億4400万

2012年通期

三井住友トラストグループ
716億200万
みずほ FG
1024億8100万

2013年通期

三井住友トラストグループ
683億9100万
みずほ FG
969億7000万

2014年通期

三井住友トラストグループ
667億2400万
みずほ FG
1058億200万

2015年通期

三井住友トラストグループ
636億7700万
みずほ FG
1235億5900万

2016年通期

三井住友トラストグループ
616億1700万
みずほ FG
1675億4000万

2017年通期

三井住友トラストグループ
796億2900万
みずほ FG
2235億6400万

2018年通期

三井住友トラストグループ
957億6400万
みずほ FG
3080億1800万

2019年通期

三井住友トラストグループ
1287億9200万
みずほ FG
4805億9300万

2020年通期

三井住友トラストグループ
1259億9700万
みずほ FG
4828億8700万

2021年通期

三井住友トラストグループ
452億2100万
みずほ FG
1374億500万

2022年通期

三井住友トラストグループ
298億4800万
みずほ FG
648億2900万

2023年通期

三井住友トラストグループ
1718億8000万
みずほ FG
8400億4200万

2024年通期

三井住友トラストグループ
3468億1200万
みずほ FG
1兆7382億

劣後特約付借入れによる収入に対する割合

対劣後特約付借入れによる収入
年度勘定科目三井住友トラストグループみずほ FG
2008年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
1298億5900万
預金利息403億300万447.87%
5816億100万
2009年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
100%
13億8800万
預金利息947.74%
473億8700万
999%
3901億7600万
2010年通期劣後特約付借入れによる収入100%
650億
100%
1200万
預金利息69.18%
449億7000万
999%
1643億3400万
2011年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
-
預金利息815.88%
407億9400万
1088億4400万
2012年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
100%
80億
預金利息999%
716億200万
999%
1024億8100万
2013年通期劣後特約付借入れによる収入100%
450億
100%
850億
預金利息151.98%
683億9100万
114.08%
969億7000万
2016年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
400億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)981億9500万-162.53%
-650億1200万
預金利息616億1700万418.85%
1675億4000万
2017年通期劣後特約付借入れによる収入100%
100億
100%
250億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-136.5%
-136億5000万
-70.71%
-176億7700万
預金利息796.29%
796億2900万
894.26%
2235億6400万
2018年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
350億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-343億7900万-70.87%
-248億300万
預金利息957億6400万880.05%
3080億1800万
2019年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
100億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)265億1600万-578.63%
-578億6300万
預金利息1287億9200万999%
4805億9300万
2020年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
150億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)538億4000万-613%
-919億5000万
預金利息1259億9700万999%
4828億8700万
2021年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
450億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-1323億4000万192.9%
868億700万
預金利息452億2100万305.34%
1374億500万
2022年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
100%
100億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)790.8%
395億4000万
563.92%
563億9200万
預金利息596.96%
298億4800万
648.29%
648億2900万
2023年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
200億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-366億2200万345.34%
690億6700万
預金利息1718億8000万999%
8400億4200万
2024年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
-
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-2027.16%
-1013億5800万
1023億2300万
預金利息999%
3468億1200万
1兆7382億
2014年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-63億600万-
預金利息667億2400万1058億200万
2015年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-645億6400万-384億3700万
預金利息636億7700万1235億5900万