8309 三井住友トラストHD他1社の劣後特約付借入れによる収入、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、純資産の部合計を比較

【期間】

劣後特約付借入れによる収入

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

2014年通期

三井住友トラストHD
-63億600万
みずほ FG
-

2015年通期

三井住友トラストHD
-645億6400万
みずほ FG
-384億3700万

2016年通期

三井住友トラストHD
981億9500万
みずほ FG
-650億1200万

2017年通期

三井住友トラストHD
-136億5000万
みずほ FG
-176億7700万

2018年通期

三井住友トラストHD
-343億7900万
みずほ FG
-248億300万

2019年通期

三井住友トラストHD
265億1600万
みずほ FG
-578億6300万

2020年通期

三井住友トラストHD
538億4000万
みずほ FG
-919億5000万

2021年通期

三井住友トラストHD
-1323億4000万
みずほ FG
868億700万

2022年通期

三井住友トラストHD
395億4000万
みずほ FG
563億9200万

2023年通期

三井住友トラストHD
-366億2200万
みずほ FG
690億6700万

2024年通期

三井住友トラストHD
-1013億5800万
みずほ FG
1023億2300万

純資産の部合計

2007年通期

三井住友トラストHD
1兆1373億
みずほ FG
6兆7244億

2008年通期

三井住友トラストHD
1兆192億
みずほ FG
5兆6941億

2009年通期

三井住友トラストHD
6884億5500万
みずほ FG
4兆1866億

2010年通期

三井住友トラストHD
8465億5600万
みずほ FG
5兆8370億

2011年通期

三井住友トラストHD
8441億3000万
みずほ FG
6兆6239億

2012年通期

三井住友トラストHD
2兆3370億
みずほ FG
6兆8692億

2013年通期

三井住友トラストHD
2兆3304億
みずほ FG
7兆7362億

2014年通期

三井住友トラストHD
2兆4410億
みずほ FG
8兆3045億

2015年通期

三井住友トラストHD
2兆7169億
みずほ FG
9兆8005億

2016年通期

三井住友トラストHD
2兆7045億
みずほ FG
9兆3532億

2017年通期

三井住友トラストHD
2兆7916億
みずほ FG
9兆2733億

2018年通期

三井住友トラストHD
2兆8723億
みずほ FG
9兆8212億

2019年通期

三井住友トラストHD
2兆7303億
みずほ FG
9兆1940億

2020年通期

三井住友トラストHD
2兆5909億
みずほ FG
8兆6638億

2021年通期

三井住友トラストHD
2兆7225億
みずほ FG
9兆3622億

2022年通期

三井住友トラストHD
2兆7452億
みずほ FG
9兆2010億

2023年通期

三井住友トラストHD
2兆8225億
みずほ FG
9兆2084億

2024年通期

三井住友トラストHD
3兆1376億
みずほ FG
10兆3121億

劣後特約付借入れによる収入に対する割合

対劣後特約付借入れによる収入
年度勘定科目三井住友トラストHDみずほ FG
2008年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
1298億5900万
純資産の部合計1兆192億999%
5兆6941億
2009年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
100%
13億8800万
純資産の部合計999%
6884億5500万
999%
4兆1866億
2010年通期劣後特約付借入れによる収入100%
650億
100%
1200万
純資産の部合計999%
8465億5600万
999%
5兆8370億
2011年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
-
純資産の部合計999%
8441億3000万
6兆6239億
2012年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
100%
80億
純資産の部合計999%
2兆3370億
999%
6兆8692億
2013年通期劣後特約付借入れによる収入100%
450億
100%
850億
純資産の部合計999%
2兆3304億
999%
7兆7362億
2016年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
400億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)981億9500万-162.53%
-650億1200万
純資産の部合計2兆7045億999%
9兆3532億
2017年通期劣後特約付借入れによる収入100%
100億
100%
250億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-136.5%
-136億5000万
-70.71%
-176億7700万
純資産の部合計999%
2兆7916億
999%
9兆2733億
2018年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
350億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-343億7900万-70.87%
-248億300万
純資産の部合計2兆8723億999%
9兆8212億
2019年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
100億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)265億1600万-578.63%
-578億6300万
純資産の部合計2兆7303億999%
9兆1940億
2020年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
150億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)538億4000万-613%
-919億5000万
純資産の部合計2兆5909億999%
8兆6638億
2021年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
450億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-1323億4000万192.9%
868億700万
純資産の部合計2兆7225億999%
9兆3622億
2022年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
100%
100億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)790.8%
395億4000万
563.92%
563億9200万
純資産の部合計999%
2兆7452億
999%
9兆2010億
2023年通期劣後特約付借入れによる収入-100%
200億
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-366億2200万345.34%
690億6700万
純資産の部合計2兆8225億999%
9兆2084億
2024年通期劣後特約付借入れによる収入100%
50億
-
退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-2027.16%
-1013億5800万
1023億2300万
純資産の部合計999%
3兆1376億
10兆3121億
2014年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-63億600万-
純資産の部合計2兆4410億8兆3045億
2015年通期退職給付に係る資産の増減額(△は増加)-645億6400万-384億3700万
純資産の部合計2兆7169億9兆8005億
2007年通期純資産の部合計1兆1373億6兆7244億