8309 三井住友トラストグループ他1社の劣後特約付借入れによる収入、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、当期首残高を比較
劣後特約付借入れによる収入
2008年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 1298億5900万
2009年通期
- 三井住友トラストグループ
- 50億
- みずほ FG
- 13億8800万
2010年通期
- 三井住友トラストグループ
- 650億
- みずほ FG
- 1200万
2011年通期
2012年通期
- 三井住友トラストグループ
- 50億
- みずほ FG
- 80億
2013年通期
- 三井住友トラストグループ
- 450億
- みずほ FG
- 850億
2016年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 400億
2017年通期
- 三井住友トラストグループ
- 100億
- みずほ FG
- 250億
2018年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 350億
2019年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 100億
2020年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 150億
2021年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 450億
2022年通期
- 三井住友トラストグループ
- 50億
- みずほ FG
- 100億
2023年通期
- 三井住友トラストグループ
- -
- みずほ FG
- 200億
2024年通期
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
2014年通期
- 三井住友トラストグループ
- -63億600万
- みずほ FG
- -
2015年通期
- 三井住友トラストグループ
- -645億6400万
- みずほ FG
- -384億3700万
2016年通期
- 三井住友トラストグループ
- 981億9500万
- みずほ FG
- -650億1200万
2017年通期
- 三井住友トラストグループ
- -136億5000万
- みずほ FG
- -176億7700万
2018年通期
- 三井住友トラストグループ
- -343億7900万
- みずほ FG
- -248億300万
2019年通期
- 三井住友トラストグループ
- 265億1600万
- みずほ FG
- -578億6300万
2020年通期
- 三井住友トラストグループ
- 538億4000万
- みずほ FG
- -919億5000万
2021年通期
- 三井住友トラストグループ
- -1323億4000万
- みずほ FG
- 868億700万
2022年通期
- 三井住友トラストグループ
- 395億4000万
- みずほ FG
- 563億9200万
2023年通期
- 三井住友トラストグループ
- -366億2200万
- みずほ FG
- 690億6700万
2024年通期
- 三井住友トラストグループ
- -1013億5800万
- みずほ FG
- 1023億2300万
当期首残高
2010年通期
- 三井住友トラストグループ
- 204億3600万
- みずほ FG
- -
2011年通期
- 三井住友トラストグループ
- -18億7200万
- みずほ FG
- -
劣後特約付借入れによる収入に対する割合
| 年度 | 勘定科目 | 三井住友トラストグループ | みずほ FG |
|---|---|---|---|
| 2008年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 1298億5900万 |
| 2009年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | 100% 13億8800万 |
| 2010年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 650億 | 100% 1200万 |
| 当期首残高 | 204億3600万 | - | |
| 2011年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | - |
| 当期首残高 | -37.44% -18億7200万 | - | |
| 2012年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | 100% 80億 |
| 2013年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 450億 | 100% 850億 |
| 2016年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 400億 |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | 981億9500万 | -162.53% -650億1200万 | |
| 2017年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 100億 | 100% 250億 |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -136.5% -136億5000万 | -70.71% -176億7700万 | |
| 2018年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 350億 |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -343億7900万 | -70.87% -248億300万 | |
| 2019年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 100億 |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | 265億1600万 | -578.63% -578億6300万 | |
| 2020年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 150億 |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | 538億4000万 | -613% -919億5000万 | |
| 2021年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 450億 |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -1323億4000万 | 192.9% 868億700万 | |
| 2022年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | 100% 100億 |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | 790.8% 395億4000万 | 563.92% 563億9200万 | |
| 2023年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | - | 100% 200億 |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -366億2200万 | 345.34% 690億6700万 | |
| 2024年通期 | 劣後特約付借入れによる収入 | 100% 50億 | - |
| 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -2027.16% -1013億5800万 | 1023億2300万 | |
| 2014年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -63億600万 | - |
| 2015年通期 | 退職給付に係る資産の増減額（△は増加） | -645億6400万 | -384億3700万 |